確定拠出年金(iDeCo)

個人型確定拠出年金(iDeCo/イデコ)の加入、金融機関変更を考えている方、手数料を年率換算で比較してみました。(SBI・楽天・マネックス証券など)

投稿日:2017年5月25日 更新日:

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[最終更新日:2018年5月31日] 最新情報に更新しました。

現在、個人型確定拠出年金(iDeCo)運営管理機関手数料が無条件で無料になるのがSBI証券楽天証券マネックス証券松井証券イオン銀行大和証券、そして比較的ハードルの低い条件付きで無料となるのがみずほ銀行野村證券です。

*運営管理機関手数料無料でも、それ以外の手数料として毎年2,004円は必ずかかります(毎月拠出の場合)。

一方で、他の金融機関は、年額4,000~7,000円程度の手数料を取られます。

この手数料が、年率換算の利回りにすると、どの程度になるのか計算します。

 

手数料の年利回り換算

計算条件

保有資産の運用利回りは0%とし、手数料だけの年率換算利回りを計算します。

毎月の最大拠出額は、加入者資格条件により月額12,000円、20,000円、23,000円、68,000円と4通りありますが、20,000円、23,000円の差は小さいので、20,000円を除いた3通りの結果を紹介します。

年間手数料は、運営管理機関手数料が無料となる場合の2,004円、それに5,064円、5,400円、6,540円の4通りで計算します。

各金融機関の手数料は↓を参照して下さい。
参考記事個人型確定拠出年金(iDeCo) 金融機関 徹底比較

 

手数料の年率換算利回り

手数料ですので年利回りはマイナスとなります。より0に近い方が有利という事になります。

 

毎月の拠出額 12,000円

拠出年数  年間手数料
2,004円
年間手数料
5,064円
年間手数料
5,400円
年間手数料
6,540円
5年 -0.55% -1.41% -1.50% -1.83%
10年 -0.28% -0.71% -0.76% -0.92%
20年 -0.14% -0.36% -0.38% -0.47%
30年 -0.09% -0.24% -0.26% -0.31%

毎月の拠出額12,000円と少額だと、手数料の影響が大きくなります。そして、拠出年数が短いほど、手数料の年率換算利回りは大きくなります。

運営機関手数料無料(年間手数料2,004円)SBI証券楽天証券マネックス証券等ですら、拠出年数10年で-0.28%、30年でも-0.09%となります。決して、無視できるような小さな数字ではなく、これだけ運用利回りが低下する事でもあります。

例えば、10年加入の場合、0.28%以上の運用利回りがないと手数料だけで元本割れするという事です。

年間手数料5,064~6,540円の金融機関の場合、10年だと0.7~0.9%30年加入ですら0.2~0.3%もの手数料負担となってしまいます。

拠出額が少ない方、そして拠出期間が短い方こそ、手数料負担を考えた金融機関選びが重要になります。

 

毎月の拠出額 23,000円

拠出年数  年間手数料
2,004円
年間手数料
5,064円
年間手数料
5,400円
年間手数料
6,540円
5年 -0.29% -0.73% -0.78% -0.94%
10年 -0.14% -0.37% -0.39% -0.48%
20年 -0.07% -0.18% -0.20% -0.24%
30年 -0.05% -0.12% -0.13% -0.16%

拠出額12,000円に比べると、約半分の年率換算利回りとなります。その分、手数料負担が少なくなるという事です。

 

毎月の拠出額 68,000円

拠出年数  年間手数料
2,004円
年間手数料
5,064円
年間手数料
5,400円
年間手数料
6,540円
5年 -0.10% -0.24% -0.26% -0.32%
10年 -0.05% -0.12% -0.13% -0.16%
20年 -0.02% -0.06% -0.07% -0.08%
30年 -0.02% -0.04% -0.04% -0.05%

毎月の拠出額が最大の68,000円になると、さらに手数料の年率換算利回りが小さくなります。

そして、拠出期間30年以上になると年間手数料の差も殆どなくなります。

 

既に個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入し、高い手数料を払っている方、金融機関変更を考えてみては?

既に、個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入している方で運営管理機関手数料を支払っている方、

この結果をみても、手数料の高い金融機関に加入し続けますか?

個人型確定拠出年金(iDeCo)の金融機関変更は自由に行えます。ただ、今加入の金融機関によっては変更によって手数料を取られる事もありますが、長い目で見れば、運営管理機関手数料無料の金融機関に変更した方がお得です。

(金融機関変更は通常2~3カ月程度の時間がかかるのが難点ですが)

運営管理機関手数料が無料となる金融機関、SBI証券、楽天証券、イオン銀行、マネックス証券、松井証券をより詳しく比較した記事が↓になります。

 

まとめ

いかに、個人型確定拠出年金(iDeCo)の手数料負担が大きいかお分かり頂けたかと思います。

「拠出額が少ないし、もう拠出期間も短いから、どこでもいいや!」

ではありません。

拠出額が少ない方、そして拠出期間が短い方(加入時年齢の高い方)こそ、手数料の安い金融機関を選択しなければならないのです。

また、企業型確定拠出年金に加入していたサラリーマンが退職、そして自営業・無職となり個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入する場合も、結果的に拠出期間が短くなりますので、手数料の負担が大きくなります。

尚、今回は手数料の負担だけを考慮しましたが、もう一つ重要なのがラインアップされている商品(投資信託)の信託報酬。これは資産総額に対して丸々かかりますので、特に資産額が大きい場合、手数料より信託報酬の差が、より大きなインパクトがあります。

しかし、これも無条件で運営管理機関手数料無料のマネックス証券、SBI証券、楽天証券、松井証券、イオン銀行等であれば、十分、低コスト(信託報酬)のファンドがラインアップされていますので安心です。

運営管理機関手数料が無条件で無料で、信託報酬も低いファンドをラインアップしているのが下記の5金融機関です。

公式サイトマネックス証券 iDeCo

公式サイト松井証券 iDeCo

公式サイトSBI証券 iDeCo

公式サイト楽天証券 iDeCo

公式サイトイオン銀行のiDeCo

楽天証券の個人型確定拠出年金(iDeCo)は、楽天証券の口座がなくても開設できますが、楽天証券の口座を開設する事で、楽天証券にログインするだけで、iDeCoの管理、運用(スイッチング等)が出来るなど便利です。楽天証券の口座開設は==>楽天証券

また、同時に楽天銀行の口座も開設すると、普通預金金利が0.10%(2017年10月現在)となるマネーブリッジが利用できます。楽天銀行の口座開設は==>楽天銀行

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