国内株式(TOPIX)、信託報酬低コスト化の中でもETFのメリットはあるのか?

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[最終更新日]2017.7.4: 初回投稿時の計算に間違いがありました。お詫びして訂正します(最終的な結論も一部変わっています)。また、これに合わせて全面的に記事を更新しました。

ETF(上場投資信託)、一般の株式のようにリアルタイムで取引出来、かつ、信託報酬も安いことから、インデックス投資、長期投資の対象として購入されている方も多いと思います。

(東証に上場している)先進国株式等のETFは、出来高が少なく流動性に不安がありますが、国内株式に限れば、出来高の多いETFもあり、インデックス投資対象として有力な選択肢の一つと言えるでしょう。

「しんたろう」もその一人で、野村アセットマネジメントTOPIX連動型上場投資信託(1306)を中心に、いくつか保有しています。

*ここでは、ETFに対して、非上場の投資信託を「一般の投資信託」と呼びます。

尚、本記事では国内株式ETF・インデックスファンドを比較しますが、海外株式の場合は↓の記事を参考にして下さい。

参考記事インデックスファンドの信託報酬が低コスト化した今でも海外ETFへのリレー投資は有効か?[海外株式]

一般の投資信託とETFの違い

信託報酬

ETFの最大のメリットは信託報酬の低さ。TOPIX連動型上場投資信託(1306)の信託報酬は0.1188%(税込)です。

一方で、インデックスファンドも低コスト化が進み、TOPIX連動型のインデックスファンドでは、ニッセイ<購入換金手数料なし>eMAXIS Slimたわらノーロードなどの信託報酬は0.194%(税込)と、ETFに対する差はかなり縮まってきました。

分配金

長期投資としてのETFの問題として分配金があります。

ETFは基本的に毎年分配金を出します。(詳しくは野村アセットマネジメントのこちらのサイトを参照して下さい。) 

分配金が出れば、その時に課税されてしまいますし、再投資しなければ複利効果が薄れるという問題もあります。一般の投資信託は自動的に再投資してくれますが、ETFは自分で行わなければなりませんので、実際には、再投資せず、そのまま資金が眠ったまま、という事も多いのではないでしょうか?

勿論、一般の投資信託でも分配金を出すものも多くありますが、本サイトで取り上げているインデックス・ファンドの殆どが分配金を出していません。(順調に基準価額が上昇すれば、分配金を出す可能性も否定は出来ません)

購入時手数料

ネット証券で購入する一般のインデックスファンドの殆どが購入時手数料無料(ノーロード)なのに対し、ETFは株式同様、売買手数料がかかります。

ただし、松井証券の場合、10万円以下は売買手数料無料で購入できますし、カブドットコム証券では、MAXISシリーズなどのETFを売買手数料無料で購入できます。

さて、前置きが長くなりましたが、国内株式(TOPIX)に関して、信託報酬は安いけど分配金有、さらに売買手数料がかかるETF、ETFに比べると若干コストは高いけど分配金無(と仮定)、さらに購入時手数料無料の一般の投資信託、どちらが得するのか、具体的に計算してみました。

国内株式(TOPIX)。信託報酬、分配金(課税有)、及び株式売買手数料を考慮した実質年利回り

前提条件・仮定

以下の前提条件・仮定で計算しました。

  • 毎月10万円、10年間積立て。
  • 一般の投資信託の信託報酬 0.194%、そして実質コストは0.203%。(ニッセイ<購入・換金手数料なし>の実質コスト)
  • ETFの信託報酬 0.1188% (野村TOPIX ETF 1306)、そして実質コストは0.135%。
     *実質コストは、森村ヒロさんのこちらの記事を参考に計算しました。
  • 信託報酬などのコストは、日々基準価額から差し引かれるが、ここでは便宜上、月に1回、資産額から「資産残高 x 実質コスト x 1/12」を差引くとする。
  • 一般の投資信託は分配金無
  • ETFは年1回分配金があるとし、その時20.315%課税される。課税後の分配金はすぐに再投資する。
  • 一般の投資信託、ETFともTOPIXの利回りと同じ運用パフォーマンスとする。
  • 分配金利回りは、分配金総額/資産総額で定義。
  • ETFの売買手数料は、無と100円(1回10万円の購入あたり)の両方で計算。
  • 積立終了時の売却手数料は考慮しない。
  • 積立終了時に、利益額に対して20.315%が課税

計算した年利回り

積立期間10年で計算した、信託報酬・実質コスト、配当金課税、そして10年経過後の売却時課税などを考慮した実質年利回りをまとめます。

TOPIX利回りとは配当を含んだ利回りと定義し、一般の投資信託は、単純にその利回りから信託報酬・実質コスト分、売却時の税金を差引いた値が実質利回りとなります。

一方のETF、TOPIX利回りで運用しつつも、年1回の配当月には、資産から分配金利回り分を差し引き、これに課税後の配当金を全額再投資する仮定で計算しています。

売却時は、利益額に対して課税されますが、ETFの場合、元本が毎月の積立額累計+課税後の分配金再投資額となります。(初回投稿時は、ETFの元本が毎月の積立額のみとなっていたため、売却時の課税が大きくなり、ETFに不利な結果を出してしまいました。大変、必礼致しました)

尚、利回りは全て年率です。

TOPIX利回りは2.5%と5%、ETFの分配金利回りは0、1.0、1.5、2.0、2.5%として計算します。(分配金利回が2.5%はTOPIX利回り5%の場合のみ)

ETFで分配金0%というのは実際には有り得ませんが、純粋に信託報酬・実質コストの差を見るために計算しています。 

積立期間10年
TOPIX
利回り
ETF
分配金
利回り
一般の
投資信託
ETF
(売買手数料無)
ETF
(売買手数料100円)
実質コスト
0.203%
実質コスト
0.135%
2.5% 0% 1.85% 1.91% 1.89%
1.0% 1.89% 1.88%
1.5% 1.89% 1.87%
2.0% 1.88% 1.87%
5% 0% 3.92% 3.97% 3.96%
1.0% 3.95% 3.93%
1.5% 3.94% 3.92%
2.0% 3.92% 3.91%
2.5% 3.91% 3.89%

赤字は、ETFの年利回りが一般の投資信託より低くなった場合です。

当然ですが、TOPIX利回りETF分配金利回りが大きいと、その分、多くの税金が差し引かれ、再投資の複利効果が薄れますので、実質的な利回りは低下します。

計算した実質年利回りは、

TOPIX利回り2.5%の場合は、分配金利回り2%でも、まだETFの方が有利となっています。

TOPIX利回り5%であれば、(ETFの購入手数料にもよりますが)分配金利回り2%以上あたりからETFが一般の投資信託より年利回りが低くなります。

まとめ

以上、国内株式(TOPIX)に関して、若干コストは高いけど分配金のない一般的な投資信託と、低コストだけど必ず分配金を出すETFの比較でした。

高リターン、そして分配金利回りが高い場合は、ETFが不利になる事もありますが、総じてETFの方が依然有利と言って良いでしょう。

ただ、その差は僅か、しかも今回のETFの計算では売却時の手数料を考慮していない事もあり、ETF、分配金、再投資というのが面倒であれば、一般の投資信託でも悪くない選択です。

一方のETF、今までは分配金の再投資が難しいケースがありましたが(分配金がETFの最低購入金額に満たない等)、最近、一般の投資信託が100円以上1円単位と引き下げられましたので、ETFの分配金で一般の投資信託に再投資という組み合わせも良いかと思います。

勿論、ETFで投資する場合は、株式売買手数料の安い証券会社を選択する事は言うまでもありません。

参考記事国内株式売買手数料比較(現物取引)

1日の約定金額10万円までは手数料無料で、100円からの投資信託購入にも対応している松井証券がお勧め。今回の計算では売却時の売買手数料を考慮していませんが、松井証券なら毎日少額ずつ売却する事で売買手数料を無料に出来ます。(勿論、将来の売買手数料がどうなっているかは保証の限りではありません)

公式サイト松井証券ではじめる株式取引

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