【2025年】初めての証券会社選び、新NISAにおすすめのネット証券(SBI、楽天、マネックス、三菱UFJ eスマート、松井証券)比較。~投資信託、株式、ETFに投資する方へ~

2024年から始まった新NISAなどをきっかけに、これから投資を始めようという方にとって先ずやらなければいけないのが証券会社の口座開設。

銀行、店頭証券などでも投資信託は購入出来ますが、購入時手数料や低コスト・ファンドのラインアップ、そして個別株に投資する方も売買手数料等を考えると、ネット証券が断然有利です。

そこで、主要ネット証券であるSBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券(旧：auカブコム証券)、松井証券の取引方法、手数料、各種サービスをまとめます。証券会社選択の参考として下さい。

重要本記事記載の内容は原則インターネット取引の場合です。また仲介口座やIFA経由の口座開設の場合、サービス・手数料等が異なる場合がありますのでご注意ください。

[最終更新日:2025.4.2]マネックス証券 米ドル為替手数料無料継続
[2025.3.27]マネックス証券 4/1からの米国ETF買い放題プログラム銘柄見直しを反映
マネックス証券 日本株積立(単元未満株) 3/28サービス開始を反映
楽天証券 みずほ銀行との連携を追記
[2025.3.8]全て最新の情報に更新
本記事は原則2025.3.6~8時点の情報、及びこの時点で公表されている情報に基づき記載しています。

SBI新生銀行　スタートアップ円定期預金

新規口座開設者限定のスタートアップ円定期預金、3カ月 年1.50%(税引前)、1年 年0.80%(税引前)と好金利。
さらに新規口座開設で1,500円、各種条件を満たすと最大31,000円がもらえます(要エントリー)。

公式サイトSBI新生銀行

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券(旧：auカブコム証券)、松井証券の投資信託(ファンド)、NISA(つみたて投資枠/成長投資枠)

投資信託ラインアップ

先ずは、各証券会社で取扱っている投資信託のラインアップを比較します。

*ノーロードとは購入時手数料が無料の事です。

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*楽天証券は楽ラップ専用ファンドを除く

取扱本数ではSBI証券、楽天証券が大きくリードしています。

ただ本サイトで推奨している低コストのファンドに限れば各社大きな差はなく、この5社であればどこを選んでも問題ないでしょう。
(信託報酬0.22%以下や0.154%以下で見ると各社概ね同じ本数です。
SBI証券がやや多くなっていますが、これはSBIアセットメネジメントが運用するファンドでSBI証券だけしか取り扱っていない商品があるのも一因)

NISAつみたて投資枠/成長投資枠

2024年から始まった非課税期間無期限の新NISAを各社とも取り扱っています。

NISAのうちつみたて投資枠では金融庁が認定したファンドしか購入できませんが、銀行、店頭証券では一部のファンドしか取り扱っておらず、しかもその商品の信託報酬が決して低くない場合があります。しかし、ここで取り上げるネット証券では認定ファンドの殆どを取り扱ってお、超低コストのファンドを購入する事が出来ます。

*成長投資枠で投資出来る投資信託にも一定の基準を満たす必要があります。

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NISA(つみたて投資枠)対象商品は全部で310本(ETF除く,2025.3.6時点)ですので各社その殆どを取り扱い、しかも信託報酬0.154%(税込)以下のファンドを50本程度揃えています。

NISAの商品ラインアップでも上記5社で大差ないと言って良いでしょう。

ただ、一部の券会社だけしか取り扱っていないファンドもいくつかありますので、これらのファンドを購入したい場合は注意して下さい。

例えば、

「楽天・プラス」シリーズ(楽天・オールカントリー、楽天・S&P500など)は楽天証券のみの取扱い、

SBI・V・S&P500インデックス・ファンドが楽天証券で取扱い無、

SBI・V・全米株式インデックス・ファンド、SBI・V・全世界株式インデックス・ファンドがSBI証券、三菱UFJ eスマート証券、松井証券のみ、

また、成長投資枠のファンドを中心にSBIアセットマネジメントが運用するファンドの一部はSBI証券のみとなっています。

ただ、eMAXIS Slimシリーズなど代わりとなるファンドを各社ラインアップしていますので、特にこだわりのある方を除いては問題ないでしょう。

購入・積立方法

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(*1)一部商品を除く
(*2)クレジットカード決済ではボーナス月設定不可で毎月積立のみ。積立日も制限があり自由に選ぶことは出来ません。
SBI証券は3~9日の間(過去に設定した分は1日)
但し楽天証券の楽天キャッシュは積立日を選択出来ます。

投資信託の最低購入金額は各社100円から対応しています。

(特定口座での)毎日積立に対応しているのがSBI証券、マネックス証券、松井証券の3社。

NISA(つみたて投資枠)では、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券が毎日積立に対応しています。

SBI証券では、さらに複数日、隔月(偶数月・奇数月)の設定も可能です(NISAつみたて投資枠を除く)。

尚、松井証券では100円のみで複数の投資信託を積立て設定するポートフォリオ積立(一括積立)も可能です(NISAつみたて投資枠を除く)。
参考記事【松井証券】インデックス投資初心者、そして既に投資されている方にもお勧めの松井証券 投信工房。

そして、松井証券を除く4社はクレジットカード決済での積立に対応しています(詳細は次章)。
*松井証券は2025年5月よりクレカ積立リリース予定

クレジットカード決済による投資信託積立サービス

各社、投資信託積立をクレジットカードで決済できるサービスを実施しています。
*松井証券は2025.5リリース予定

勿論、ポイント付与(一部カードは条件有)がある非常にお得なサービスです。

クレジットカード決済の投信積立は従来月5万円まででしたが、2024年3月より月10万円までに引き上げられました。

*ポイント付与率は投信つみたての場合です。通常ショッピング時は付与率が異なるカードがあります。

(*)SBI証券は年間カード利用額に応じて還元率が変わりますが、カード利用額には一部集計対象とならないものがあります。SBI証券のつみたて投資も対象となりません。

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(*1)SBI証券は他に高島屋、東急カード等でも積立が可能ですが、仲介口座など条件がある為、ここではより一般的な三井住友カードを取り上げます。
三井住友カードには多くの種類がありますが一部カードは対象外。
(*2)楽天証券、投資信託の信託報酬の内、販売会社取分(代行手数料)が税込0.4%未満を低コストファンド、0.4%以上を高コストファンドと定義。
(*3)マネックス証券 2023.3より国内債券を中心として一部ファンドがクレジットカード積立の対象外に。
(*4)マネックス証券 dカードPLATINUMは、毎月のショッピング利用額に応じて還元率が変化。また入会初年度は還元率アップ
(*5)松井証券ポイント還元率はOkiDokiポイント 1ポイント=5円で換算
(*6)マネックス証券 2025.2.27よりdカード GOLD Uも対象に。還元率は通常のdカードGOLDと同じ

クレジットカードの還元率という点では(月5万円までは)マネックス証券が有利です。

マネックス証券はdカード、またはマネックスカードでの投信積立サービスに対応しています(両カードの併用は不可)。

マネックスカードはスタンダードカードで年会費は初年度無料、翌年以降も年1回以上の利用(投信つみたてを含む)で無料となります。
もらえるマネックスポイントは、dポイント、Vポイント、Pontaポイント、amazonギフトカードなどに等価交換できる汎用性の高いポイントです。
*尚、投信つみたてポイント還元率は5万円までは1.1%ですが、通常のショッピング利用では1.0%です。

*マネックス証券 2023.3より国内債券を中心とした一部ファンドがクレジットカード決済の対象外となりました。ただ、株式等に投資する低コストファンドは対象ですので特に問題ないでしょう。

また、SBI証券のゴールドカードも年間100万円以上カード利用(投信つみたてのように対象外の取引があります)がある方には高い付与率になります。

*SBI証券プラチナカード/プラチナプリファードの付与率が最大ですが、年会費など考えると保有している方は少ないでしょう。

楽天証券は、楽天カードに加え、楽天キャシュでの積立も可能で、楽天カード決済と合わせて合計15万円まで利用できるのがメリットです。

楽天証券　楽天カード & 楽天キャッシュ決済による投資信託積立

楽天証券では、楽天カードで投資信託積立が可能です。ポイント還元は2022.9に一度大きく改悪されましたが、2023.6買付分よりアップし、低コストファンドでも0.5%(スタンダードカード)の還元が受けられます。

さらに、2022年8月買付分より新たに楽天キャッシュ決済による投資信託積立サービスが開始しました。

楽天カード決済(上限10万円)と楽天キャッシュ決済(上限5万円)、両方で月15万円まで利用できます。

尚、楽天キャシュでも積立利用額に対して0.5%がポイント還元されます。

投資信託保有でのポイント還元サービス

各社、投資信託の保有額に応じてポイントを還元するサービスを行っています。(MRFなど対象外のファンドがあります)

*楽天証券は2022.4より投資信託保有によるポイントサービスを事実上廃止しました(後述する楽天プラス・シリーズのファンドを除く)。代わりに投資信託残高がはじめて一定の金額を超えたときだけにポイントを付与するサービスを開始しますが、ポイント付与という点では従来より大幅な改悪となります。

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(*1)SBI証券の低コストファンドは「当社指定銘柄」としてファンドにより還元率が異なります。(基本的には信託報酬の販売会社取り分が低いファンドは還元率が低くなります)
(*2)一部銘柄は0.18~0.19%。また、SBIプレミアムセレクト銘柄として指定された銘柄は0.15%(1000万円以内)/0.25%(1000万円以上)となります。
＊SBIプレミアムチョイス銘柄のポイントアップは2023.12.31で終了し、2024.1.1からはSBIプレミアムセレクト銘柄のポイントがアップします。
(*3)楽天証券では他に残高が一定の金額を超えた時のみにポイントが付与される「残高達成ポイント」があります。
(*4)低コストファンドの多くが0.048%。但し、信託報酬販売会社分0.05%未満のファンドは0.036%、0.036%未満はポイント還元対象外となります。
(*5)マネックス証券は2019.10より低信託報酬のファンド(一部対象外のファンドもあり)にもポイントが付与されるようになりました。2025.3.6時点で0%となるのは22本だけですので殆どのファンドにポイントが付与されます(公社債投信、MRF、投資一任口座、iDeCo、マンープールファンドを除く)。
(*6)月間平均保有残高24万円以上から対象。
(*7)月間平均保有残高(2.4万以上)100万円未満、3,000万円未満、3,000万円以上でポイント付与率が変わります。
(*8)基本的に全銘柄の信託報酬証券会社取分を還元と推測(最大1%)。
毎月エントリー必要
(*9)SBI証券 JALマイルでの還元率は上表記載の1/2
(*10)楽天・プラスシリーズのファンドのみ
(*11)マネックス証券 dポイントは、dアカウントとマネックス証券口座の連携が必要

2023.11にリニューアルした松井証券の「投信残高ポイントサービス」、殆どのファンドで最高水準のポイント還元率になります。

低コストファンドのポイント還元率でいえばSBI証券も松井証券と概ね同じ、次にマネックス証券となります。

投信信託取り崩し(売却)　定期売却サービス

保有している投資信託を売却する際、毎月指定した方法で自動的に売却してくれるサービスをSBI証券、楽天証券が提供しています。

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定額売却は、毎月指定した金額を売却します。受取期間は基準価額の動きにより変動します。

定率売却は、売却時点の保有口数に対して指定した比率で売却します。

期間指定(定口)は、あらかじめ設定した期間で売却します。毎回受け取る金額は、その時の基準価額により変動します。

この3種類の取り崩し方法、全て対応しているのが楽天証券。

SBI証券は定額売却のみ対応しています(口数買付したファンドは対象外)。
*2025年中に定率での売却も可能となるようサービス拡充を予定

ポイントで投資信託購入

各社(マネックス証券を除く)、ポイントを使った投資信託購入にも対応しています。

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(*1)各社、ポイントの種類によっては使用できない場合があります
(*2)マネックス証券口座とdアカウント連携を行うとdポイント投信購入が可能になります。

ポイント投資で先行しているのが楽天証券。スポット注文のみならず積立にも利用できるのは楽天証券が初めてです。楽天市場等をよく利用する方にとっては便利なサービスです。ただ、期間限定ポイント、他ポイントから交換した楽天ポイントなど使えないポイントもありますので注意して下さい。

Vポイント/Pontaポイントに対応しているSBI証券も2023.2.27より積立投資にポイントを利用できるようになりました。

さらにPontaポイントが使える三菱UFJ eスマート証券も2025.1.15より積立投資に対応しました。

1.2%と高還元率クレジットカードのリクルートカードでもPontaポイントが貯まります(リクルートポイントからPontaポイントへ等価交換)。メインのクレジットカードをリクルートカードとし、貯まったポイントで投資信託購入というのも良いかと思います。

松井証券は独自の松井証券ポイントで、かつ、投資できる投資信託が「ひふみプラス」「eMAXIS Slim先進国株式インデックス」「eMAXIS Slimバランス(8資産均等型)」の3本に限られたサービスです。

マネックス証券は2022.10.20よりポイント投資に対応しました。さらに2024.9.27よりdポイント(期間・用途限定ポイント含む)での投資信託購入が可能になりました(dアカウントとの連携が必要)。

その他のサービス

松井証券　投信工房　~ロボアドバイザー、リバランス積立~

ポイント投資などでは見劣りする松井証券ですが、リバランス積立という素晴らしいサービスがあります。

設定したポートフォリオに沿うよう、毎月(毎日・毎週)の積立時に、購入する複数の投資信託の購入比率を自動的に調整してくれるるのがリバランス積立です。(NISAつみたて投資枠では不可)

また、ロボアドバイザーが最適なポートフォリオを提案してくれます。勿論、ポートフォリオを独自にカスタマイズする事も可能ですし、ポートフォリオのリスク・リターンも確認出来ます。

勿論、無料で利用できます。

投資信託にお勧めの証券会社

投資信託に限れば、クレジットカード決済の還元率、スタンダードカードながら月5万円まで1.1％と最高水準のマネックス証券がおすすめ。投資信託保有によるポイントももらえます(一部ファンドを除く)。
*マネックスカードはマネックス証券口座開設後、マネックス証券口座から申込ます。

そして、月10万円投資する方にとってお勧めなのがゴールドカードでの還元率が1.0%の三菱UFJ eスマート証券。

SBI証券もカード利用実績の条件が付くもののゴールドカードなら最大1.0%(年間カード利用実績100万円以上)の付与率です。さらに投資信託保有によるポイント還元率(投信マイレージ)では最高水準。

三井住友カード ゴールド（NL）は年間100万円以上の利用^(*)で翌年以降の年会費永年無料となります。
(*)一部取引は集計対象外。※対象取引や算定期間等の実際の適用条件などの詳細は、三井住友カードのホームページを必ずご確認ください

スタンダードカードならポイント付与率0.5%(年間カード利用実績10万円以上)ですが、年会費永年無料の三井住友カード（NL）などがあります。

*SBI証券/三井住友カードは2024.11買付分以降、年間カード利用実績に応じた付与率に変更になりました。尚、年間カード利用実績には対象とならない取引があり、SBI証券のつみたて投資も対象となりません。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、松井証券の新NISAの特典(手数料)

各ネット証券とも2024年から始まった新NISAでは手数料を優遇・無料化するサービスを行っています。

*無料には一部キャッシュバックを含みます。

下表で(無料)はNISA口座以外でも無料(一部条件有の場合もあり)、無料はNISA口座のみ無料。

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中国株(個別株)がマネックス証券のみ無料となっていますが、その他は各社無料。

売買手数料という点ではどの証券会社を選択しても大差ないでしょう。

*以降で解説する手数料等は原則NISA口座以外の場合です。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券の国内・米国株(ETF含む)取引を比較

国内株式手数料(現物取引)

個別銘柄の国内株式・国内ETFの取引を行いたい方、重要なのは株式売買時にかかる手数料です。

株式売買手数料には、1約定毎に手数料がかかるプラン(表中には"1約定"と記載)と、1日の約定金額合計に対して手数料がかかるプラン(表中には"定額"と記載)の2種類ありますが、各売買金額で安い方のプランの金額を下表にまとめています。

*1約定プラン、定額プランをそれぞれ、SBI証券は「スタンダードプラン」「アクティブプラン」、楽天証券は「超割コース」「いちにち定額コース」、マネックス証券は「取引毎手数料コース」「一日定額手数料コース」、三菱UFJ eスマート証券(旧：auカブコム証券)は「ワンショット手数料コース」「一日定額手数料コース」また、松井証券は定額プランのみで「ボックスレート」と呼んでいます。
楽天証券はさらに手数料無料のコースとして「ゼロコース」が2023.10より誕生しました。

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(*1)SBI証券はインターネットコースのインターネット取引で、所定の各種報告書・交付書面を電子交付にする事で売買手数料無料に(スタンダードプラン、アクティブプランとも)。
(*2)楽天証券は「ゼロコース」を選択する事(楽天証券のSOR/Rクロスの利用同意が必須)。また「超割コース 大口優遇」でも売買手数料無料になります。

株式売買手数料を無料化したのがSBI証券、楽天証券の2社(2023.10より、一部条件あり、楽天証券はコースの選択注意)。

100万円以下であれば三菱UFJ eスマート証券も無料(定額コース)。

松井証券も50万円までなら無料です。

尚、三菱東京 eスマート証券、松井証券とも25歳以下は無料になります。

マネックス証券はこの3社に比べると見劣りします。上表記載の手数料は「取引毎手数料コース」の場合。「一日定額手数料コース」もありますが、約定金額100万円以下でも550円かかります。

尚、今回は比較の対象としませんでしたが、岡三オンラインも1日100万円までの取引が無料となります。

公式サイト岡三オンライン

*年齢などの条件により上表と手数料が異なる場合があります。

国内ETF  ~取引手数料無料のETF~

投資信託だけでなくETF(上場投資信託)もインデックス投資の投資先として魅力的な商品の一つです。

ETFは個別銘柄の株式と同様、株式売買手数料がかかりますが、ネット証券では無料で売買できるETFを多く揃えています。

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(*1)SBI証券は2023.9.7時点、SBI証券国内売買手数料無料対象外の方でも上記ETFは無料(インターネット取引)
(*2)楽天証券は国内売買手数料無料化に伴い「手数料0円ETF(現物取引)」は2023.12で終了。
(*3)マネックス証券の実質無料プログラムは2022.5.31で終了。

無料で取引出来るETFの多さではSBI証券が他社を大きくリードしていますが、SBI証券、楽天証券ともに簡単な条件で(ETFを含む)国内株式売買手数料無料となりますので、実質、両者同じ、国内ETFは全銘柄手数料無料で投資出来ます。

尚、三菱UFJ eスマート証券も本数こそ負けますが、人気のETFの多くが無料ETFの対象となっています。

国内株式 個別銘柄で広く分散投資したい方　~単元未満株~

国内株式は通常単元株(多くは100株単位)で取引しますが、一部の証券会社では単元未満株の取引も取り扱っています。

単元未満株を使えば、少ない資金でより多くの銘柄に分散投資する事が出来ます。

主要ネット証券ではSBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券単元未満株を取扱っています。いずれも1株から取引可能です。

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売買とも手数料無料なのがSBI証券、楽天証券(除くリアルタイム取引)。

唯一リアルタイムでの取引が出来るのが楽天証券(指値は出来ません、成行のみです)。取引手数料は無料ですが、0.22%のスプレッドが必要です。
*但し、楽天証券は取扱銘柄数が他社より少なくなっています。

また、単元未満株の積み立て「かぶツミⓇ(国内株式積立)」も可能、金額指定、株数指定の両方に対応し、さらに単元株と組み合わせる事も出来ます。

公式サイト楽天証券

三菱UFJ eスマート証券は積立が可能で、Pontaポイントで購入する事も出来ます。
*Pontaポイントは積立では使用不可

公式サイト三菱UFJ eスマート証券(旧：auカブコム証券)

SBI証券も2024.8.31より、マネックス証券も2025.3.28より積立が可能になりました。

米国ETF

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、松井証券では米国株式の取引も可能で、当然、米国のETFにも投資出来ます。

米国にはバンガード、ブラックロック(iShares)、ステートストリート(SPDR)等、国内の投資信託に比べ低コスト(経費率)で流動性も高いETFが多数あります。

ただ、国内の投資信託やETFに比べて高い売買手数料、及び為替手数料がかかります。

下表が各社の米国ETF対応状況、手数料です。

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(*1)楽天証券は取引手数料の1%(超割コース大口優遇なら2%)をポイントで還元。
(*2)マネックス証券は2019.7.8から現時点(2025.4)まで買付時為替手数料無料のキャンペーン中。今後は3カ月おきに見直し、次回は2025.6を予定。
(*3)マネックス証券はSBI新生銀行からのドルの入金が可能。但しSBI新生銀行への出金はSBI新生銀行仲介口座等の条件があり。SBI新生銀行の為替手数料はステージに応じて15~6銭。
(*4)為替手数料0銭はリアルタイム為替取引の場合で円貨決済等は対象外です。尚、為替手数料無料でも買・売レートには乖離があります。

取扱本数は三菱UFJ eスマート証券が若干少ないものの他の4社は概ね同じ。

取引手数料は5社とも同じ。

以前は各社最低取引手数料5ドルという料金体系となっていましたが、2019年7月22日以降SBI・楽天・マネックス3社とも撤廃されました。少額の取引でも0.495%の手数料ですむようになり、1株での購入、配当金再投資などでの手数料負担が少なくなり、より手軽に米国株・ETFに投資できるようになりました。

為替手数料(為替スプレッド)

手数料は各社同じですが異なるのは為替手数料。

SBI証券、楽天証券、松井証券は2023.12より米ドル為替手数料を大幅に引下げ0銭、無料です。
*無料となっていますが若干のスプレッドがかかる場合があります。

但し、米ドル・円のリアルタイム取引の場合のみが無料で、円貨決済等は所定の手数料がかかります。面倒でも、外貨決済、そして必要な時にご自身で円に換える事をお勧めします。

三菱UFJ eスマート証券は20銭。

米国ETFの取引に関しては、為替手数料と言う点で楽天証券、SBI証券、松井証券が有利と言って良いでしょう。

買付手数料無料の米国ETF

SBI証券、楽天証券、マネックス証券には買付手数料無料のETFもあります。

各社の買付手数料が無料となるETFは下表の通り。

人気のバンガード社ETF VT、VOO、VTIを3社ともラインアップしています。

*買付手数料無料ですので、売却時は所定の手数料がかかります。
*マネックス証券は後日税抜き手数料をキャッシュバック。
*SBI証券は2022.4.1に銘柄の変更があり下表は変更後のETF。
*楽天証券は2022.3.31に銘柄の追加があり下表は変更後のETF。
*マネックス証券は2024.4.1、2025.4.1に銘柄の追加・削除があり下表は変更後のETF。

S SBI証券 Mマネックス証券 R楽天証券

米国株・ETFの積立、配当金再投資サービス

SBI証券、マネックス証券、楽天証券では米国株・ETFを定期的に買い付ける、積立サービスを行っています。

さらに、マネックス証券には配当金を自動的に再投資してくれるサービスもあります。配当金だけでは端数が出る、あるいは1株の買付金額に満たない場合に、預り金を充当する機能もあります。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券の銀行連携など各種サービスを比較

銀行との連携サービス

即時入金サービス

各証券会社、銀行からの即時入金サービスを行っています。

オンライン手続きだけで対応する銀行から即時に証券口座に資金を入金できるサービスです。勿論、手数料無料です。

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対応する銀行が最も多いのがSBI証券。

「即時入金」として都市銀行・イオン銀行・ゆうちょ銀行・楽天銀行など13行、さらに「リアルタイム入金」として36の地方銀行、計49行に対応しています。

*即時入金、リアルタイム入金とも基本的には同様のサービスです。(リアルタイム入金では提携銀行のネットバンキング契約が不要、SBI証券側での口座振替登録が必要などの違い。ただ、一部の銀行は仲介口座限定のサービス)

ただ、各社とも都市銀行5行、ゆうちょ銀行には対応しており多くの方にとって問題ないでしょう。

銀行・証券会社の口座連携

SBI証券は住信SBIネット銀行、及びSBI新生銀行と、楽天証券は楽天銀行と、そして三菱UFJ eスマート証券はauじぶん銀行、三菱UFJ銀行、松井証券はMATSUI Bank(住信SBIネット銀行マツイ支店)との間で口座連携サービスを行っています。

銀行預金の資金が、そのまま証券会社の買付余力となり(証券会社により銀行資金で購入できる商品は異なります)、また証券会社の資金を自動的に銀行預金に移動させる事も出来ます。

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SBI証券は住信SBIネット銀行に加え、2023.4.3からSBI新生銀行との連携サービス「SBI新生コネクト」を開始しました。

当面は投信積立の自動入金、及び自動出金のみの取扱ですが、「SBI新生コネクト」の申込だけで(投信積立が無くてもOK)SBI新生銀行のステージがダイヤモンドステージになり、ステージ特典を受けられます。

(注)住信SBIネット銀行「ハイブリッド預金」と「SBI新生コネクト」の両方を使う事は出来ません。

さらに、2024.11よりSBI証券との簡単な口座振替契約だけでもダイヤモンドステージにアップ出来るようになりました。口座振替契約ならSBIハイブリット預金など他社銀行連携サービスとの併用も可能です。

*2024.12より満28歳以下の個人の方は無条件でダイヤモンドステージになれます。
*2025.4より60歳以上の方は「Bright 60」に申込するだけでダイヤモンドステージになれます。入会は無料、ネット上で簡単なアンケートに回答するだけです(申込は既に始まっています)。

SBI新生銀行ダイヤモンドステージでは、普通預金に優遇金利 0.40%が適用される他、他行宛て無料振込回数などの特典を受けられます。

SBI新生銀行　スタートアップ円定期預金

新規口座開設者限定のスタートアップ円定期預金、3カ月 年1.50%(税引前)、1年 年0.80%(税引前)と好金利。
さらに新規口座開設で1,500円、各種条件を満たすと最大31,000円がもらえます(要エントリー)。

公式サイトSBI新生銀行

楽天証券・楽天銀行の連携(マネーブリッジ)により楽天銀行の普通預金金利が0.28%になります。
(*1)300万円を超える部分は0.22%。

さらに、楽天証券で投資信託を購入する際、楽天銀行から楽天証券に出金させるように設定しておけば、楽天ポイントがもらえます。
*2019.6.26より条件が変更になり、楽天証券への入金での取引条件のカウントが月3回までと制限されるようになりました。

尚、楽天証券は2025年3月23日よりみずほ銀行との連携サービス「らくらく出金・投信積立スマート買付」のサービスを開始しました。みずほ銀行との円・米ドルの入出金や投信積立(ポイント利用可)が可能。

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(*2)三菱UFJ eスマート証券、三菱UFJ銀行「三菱UFJマネーコネクト」は2025.3.24開始予定のサービス

三菱UFJ eスマート証券、auじぶん銀行は、証券・銀行連携サービス「auマネーコネクト」を設定するだけで、auじぶん銀行の普通預金金利が0.31%、さらに、au Payアプリとauじぶん銀行の連携で+0.05%、au Payカード(クレジットカード)のauじぶん銀行からの引落で+0.05%、全部で最大0.41%と高水準な金利になります。
(*1)auマネ活プラン加入者は最大0.51%

さらに、2025.3.24より三菱UFJ銀行との「三菱UFJマネーコネクト」サービスが始まります。当初、自動入金は積立取引(投信・プチ株)に限られますが、今後、段階的にサービスを拡充していくとの事。

松井証券も2023.10.1よりMATSUI Bank(住信SBIネット銀行マツイ支店)のサービスを開始しました。

何といっても最大の魅力は普通預金金利が無条件で0.41%になる事。また他行宛て振込手数料も月5回まで無料(取引条件等はありません)。

*MATSUI Bankの口座開設には松井証券口座が必要です。

個人型確定拠出年金(iDeCo)

各社、個人型確定拠出年金(iDeCo)も取扱っています。

5社とも運営管理機関手数料が無料、さらに低コストの商品ラインアップとなっています。

その中でも、取扱っている投資信託の信託報酬の低さ、多すぎず少なすぎない商品本数、受給制度の自由度の高さ、さらに超低コストで全世界の株式に1本で投資できる人気の「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」を取り扱っている事から、管理人はマネックス証券に加入しています。

No.1 マネックス証券 個人型確定拠出年金(iDeCo)

選びやすいシンプルな商品ラインアップ。
インデックスファンドは常に最低水準の運用コストを目指すeMAXIS Slimを採用。
全世界株式に低コストで投資できるeMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)をラインアップ。
アクティブファンドも魅力的な商品を採用。
年金と一時金の併給が可能など受給制度も充実。

詳細ページへ

公式サイト(PR)

iDeCoの詳細は下記記事を参照して下さい。
参考記事個人型確定拠出年金(iDeCo) SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券 徹底比較。

その他のサービス

楽天証券に口座開設すると、日経テレコン(楽天証券版)がスマホ(iSPEED)、及びPC(マーケットスピード)で無料で見ることが出来ます。iSPEEDは無条件、マーケットスピードも2019年6月24日より無条件で無料化されました。 

さらに、楽天証券では「おすすめマネー本」を無料で読むことが出来ます(楽天Kobo/期間限定配信)。対象の書籍は2025.3.8時点で4冊、対象書籍は随時見直されます。

また、楽天証券のNISA、またはiDeCoに加入されている方は、さらに多くの無料書籍や「おすすめマネー雑誌」が提供されます。

個人向け国債キャッシュバック　キャンペーン

個人向け国債は事実上の元本保証で、投資とは異なりますが、無リスク資産の預け先として有力な候補の一つです。

個人向け国債のメリットの一つとして個人向け国債購入時に貰えるキャッシュバックキャンペーン。

キャッシュバック金額は少ないですが毎月実施(2017~2025年3月実績)し50万円以上の購入でキャッシュバックがもらえるSBI証券、
*但し2023.12以降は2017年以降に個人向け国債キャンペーンの対象になった事がない方限定になりました(2025.3時点)。

最近は実施する頻度が少なくなっていますが(2021.10を最後に実施無)、実施すれば1,000万円未満なら金額によっては大手店頭証券より有利になる事もある楽天証券(キャッシュバックではなく楽天ポイント)、

2018年1月を最後に実施しておらず今後のキャンペーン実施、その内容は分かりませんが、(過去の条件では)300万円未満だと金額によっては大手店頭証券より有利になるマネックス証券、

というふうになります。

*三菱UFJ eスマート証券、松井証券は個人向け国債の取扱はありません。
*各証券会社のキャンペーンは毎月実施するとは限りません。特に楽天証券、マネックス証券は最近は実施していません。

まとめ

各社、それぞれのサービスを行っており一概に優劣をつけられるものではありません。また、各サービスは将来改悪される可能性もある事を承知した上で証券会社を選択して下さい。

勿論、複数の口座を開設し、それぞれの強みを活かして証券会社を使い分けるという方法もあります。口座開設は各社無料で、口座管理手数料もかかりません。

(注)NISAは1年に1つの口座しか利用できません。言い換えれば、年ごとに変更出来るという事です。銀行など決して超低コストとは言えない投資信託をラインアップしている金融機関でNISAを行っている方は来年に向けて金融機関の変更を考えてみては如何でしょうか？

因みに管理人は5社全ての証券会社の口座を保有しており、そのサービスによって使い分けています。

総合力でSBI証券！

投資信託だけでなく、国内株式・ETF、米国株式・ETF、全てにおいて他社と同等、それ以上のサービスを提供しているのがSBI証券。

勿論、投資信託に投資するなら三井住友カードを忘れれずに！(出来ればゴールドカードを)

三井住友カード ゴールド（NL）は年間100万円以上の利用^(*)で翌年以降の年会費永年無料となります。
(*)一部取引は集計対象外。※対象取引や算定期間等の実際の適用条件などの詳細は、三井住友カードのホームページを必ずご確認ください

スタンダードカードならクレカ積立でのポイント付与率が落ちますが、年会費永年無料の三井住友カード（NL）などがあります。

*SBI証券/三井住友カードは2024.11買付分以降、年間カード利用実績に応じた付与率に変更になりました。尚、年間カード利用実績には対象とならない取引があり、SBI証券のつみたて投資も対象となりません。

SBI証券

多彩な投信積立方法、投信マイレージポイントによるポイント還元、
VポイントやPontaポイントでも投資信託が購入出来ます。
国内・米国ETF取引もコスト最低水準。
三井住友カード(一部カードを除く)で投信積立が出来ます。ポイント付与率最大0.5%(ゴールド・プラチナカードならさらに付与率アップ)。
*2024.11買付分からはカード利用実績に応じた付与率に変更。

詳細ページへ

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投資信託ならマネックス証券、米国株も魅力！

投資信託なら、クレジットカード積立での還元率が高いマネックス証券。

米国株も配当金自動投資等のサービスが充実。

マネックス証券

dカードやマネックスカード(クレジットカード)で投資信託積立が出来ます。
投信積立でのポイント還元率は1.1%と主要ネット証券で最高水準(月5万円まで。5万円以上は還元率が下がります)。
*dカードGOLDでNISA口座なら月10万円までクレカ積立還元率1.1%
*通常ショッピング時の還元率は1.0%
また、投資信託保有でポイントも貯まります。(一部ファンドを除く)

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auじぶん銀行との連携が魅力の三菱UFJ eスマート証券(旧：auカブコム証券)

auじぶん銀行と連携「auマネーコネクト」、さらに、au Payカード、au Payアプリ等の連携で普通預金が高水準の金利になるのが魅力。

au Payカードでの投信積立もスタンダードカードで0.5%、ゴールドカードなら1.0%の還元率です。

楽天経済圏がお好きな方におすすめの楽天証券

投資信託保有によるポイント還元の事実上の廃止は残念ですが(楽天プラスシリーズのファンドのみ還元有)、投資積立で楽天カード決済に加え楽天キャッシュ決済も利用でき、合わせて月15万円まで投資信託を購入できます。

国内・米国株式等を含めた総合力でも依然魅力のある証券会社。

楽天証券をお得に使うには楽天カードが必須といって良いでしょう。

投信工房・MATSUI Bankが魅力の松井証券

投信工房で、リバランス積立など他社にないサービスを行っているのが松井証券。(リバランス積立はNISA(つみたて投資枠)に対応していません)

待望のクレジットカード積立も2025.5には開始する予定です。

また、投資信託保有のポイント還元は最高水準で、特に信託報酬の高いアクティブファンドなどの場合、他社との差が広がります。

そして、MATSUI Bank、普通預金金利の高さ、他行宛て振込手数料無料回数など、銀行サービスだけでも十分魅力があります。