2024年から始まる新NISA口座で、SBI証券、楽天証券、松井証券、auカブコム証券、マネックス証券は国内株式、米国株式等の株式売買手数料を無料とします。
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新NISAでの国内株式、米国株式 売買手数料無料化
SBI証券、楽天証券、松井証券、auカブコム証券、マネックス証券は2024年から始まる新NISAで米国株式を含む下表記載の株式売買手数料を無料とします。
*松井証券は2023.8.31、SBI証券、楽天証券は2023.9.22発表、auカブコム証券は2023.9.26発表、マネックス証券は2023.9.28発表。
証券会社 | 国内株式 (*3) | 米国株式 (米国ETFを含む) | 米国以外の 海外ETF (*2) |
SBI証券 | 無料(*1) | 無料 | 無料 |
楽天証券 | 無料(*1) | 無料 | 無料 |
松井証券 | 無料 | 無料 | 取扱い無 |
auカブコム証券 | 無料 | 無料 | 取扱い無 |
マネックス証券 | 無料 | 無料 | 無料 |
(*1)SBI証券、楽天証券は新NISA口座以外でも国内株式売買手数料無料(2023.10より、若干の条件あり)
(*2)米国以外の海外ETF、SBI証券は中国、韓国、シンガポール、楽天証券は中国、シンガポール、マネックス証券は中国。
尚、マネックス証券はETFのみならず個別銘柄の中国株も無料。
(*3)単元未満株 SBI証券(S株)、楽天証券(かぶミニⓇ(単元未満株取引))、auカブコム証券(プチ株)、マネックス証券(ワン株)も無料。
楽天証券(かぶミニⓇ(単元未満株取引))のリアルタイム取引は別途スプレッドが必要、寄付取引は完全無料。
松井証券は単元未満株の取扱い無。
(*4)投資信託はNISA口座以外でも既に売買手数料無料化実施済。
2023.8.31の松井証券の無料化発表に始まり、2023.9.28のマネックス証券の発表で、
主要ネット証券5社全てが新NISAでの国内株式(単元未満株含む)、米国株、海外ETFの売買手数料が無料となりました。(米国以外の海外ETFは取扱いのない会社あり)
主なネット証券の比較は下記ページをご覧下さい。