2019年末よりSBI証券、楽天証券、マネックス証券で米国ETFの一部(対象銘柄のみ)が買付手数料無料で購入出来るようになりました。
[最終更新日:2020.10.29]全て最新の情報に更新。
楽天証券 無料対象ETF変更。
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*本記事は米国ETFの買付手数料無料化について記載しています。国内ETF(東証上場ETF)で売買手数料無料のETFについては下記ページをご覧ください。
米国ETFの買付手数料無料化 ~人気のバンガード社 VT、VTI、VOOも対象 ~
売買手数料の高さが米国ETF投資のネックの一つとなっていましたが、マネックス証券が先陣を切って米国ETF9本の買付手数料無料化を発表し、それにSBI証券、楽天証券が続きました。
*2020年1月2日(楽天証券は1月6日)から実施されているサービスです。
尚、あくまで買付手数料の無料化であって売却時には所定の手数料がかかります。
*マネックス証券の買付手数料無料は後日キャッシュバックです。
DMM.com証券が米国株式取引手数料完全無料化を実施していますが、買付・売却・配当入金の度に円貨決済となり為替手数料がかかります。
買付手数料無料対象ETF
各社の買付手数料が無料となるETFは下表の通りです。
S SBI証券 Mマネックス証券 R楽天証券
ETF | 経費率 | 無料化対応 証券会社 |
全世界株式 | ||
バンガード トータル ワールド ストックETF【VT】 | 0.08% | SMR |
グローバルX AIビッグデータETF【AIQ】 | 0.68% | R |
グローバルX フィンテックETF【FINX】 | 0.68% | R |
グローバルX ゲノム&バイオテクノロジーETF【GNOM】 | 0.50% | R |
米国株式 | ||
バンガード S&P 500 ETF【VOO】 | 0.03% | SMR |
バンガード トータルストックマーケットETF【VTI】 | 0.03% | SMR |
iシェアーズ S&P 500 ETF【IVV】 | 0.03% | SM |
SPDR S&P 500 ETF トラスト【SPY】 | 0.09% | SMR |
ウィズダムツリー米国株高配当ファンド【DHS】 | 0.38% | SM |
ウィズダムツリー米国大型株配当ファンド【DLN】 | 0.28% | SM |
ウィズダムツリー米国株クオリティ配当成長【DGRW】 | 0.28% | SM |
米国リート | ||
SPDR ダウ・ジョンズREIT ETF【RWR】 | 0.25% | R |
金地金 | ||
SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト ETF【GLDM】 | 0.18% | R |
インド株 | ||
ウィズダムツリー インド株収益ファンド【EPI】 | 0.84% | SM |
*ウィズダムツリーのETFは、一般的な時価総額加重型でなく、配当等を重視とした独自のインデックスをベンチマークとしています。
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以下、各社の米国ETF取引における特徴をまとめます。
SBI証券
米国ETFを取引するには先ず円から米ドルに換える為替手数料がかかります。
各社とも基本的には25銭(片道)なのですが、SBI証券の場合、より為替手数料の安い住信SBIネット銀行でドルを購入し、そのドルをSBI証券に入金し米国ETF(株)取引に利用する事が出来ます。
その際の為替手数料は僅か4銭(片道)。(住信SBIネット銀行でドルを積立購入すれば2銭)
詳細は下記記事をご覧ください。
さらに、SBI証券では米国ETFを積立購入する事も出来ます。詳細は下記記事を参照して下さい。
公式サイトSBI証券
マネックス証券
マネックス証券ではキャンペーン扱いではありますが、
米国株取引の為の円からドルへの為替手数料(買付時)無料
となっています。
当初、2020年1月7日に終了予定でしたが、何度か延長され引き続き無料となります。
今後は定期的に見直しが入り次回の変更は2020年12月を予定。
*見直しの結果、有料になる事もあります。
公式サイトマネックス証券
楽天証券
米国ETFから配当が出た場合、すぐに再投資しない、もしくは再投資しても端数が出る場合、外貨(米ドル)MMFに預入しておくことをお勧めします。
*ドルを預り金として保有していると、次に何かに投資するまでの期間の為替差益が所得とみなされ確定申告が必要な場合があります。
外貨MMFに預けた資金で米国ETFに投資する場合、他社の場合、一度外貨MMFを解約する必要がありますが、
楽天証券では外貨(米ドル)MMFから直接米国ETFに投資する事が出来ます。
買い注文約定時に米ドルMMFが自動換金されますので、事前にMMFを解約する必要がありません。
結構、有難いサービスです。
公式サイト楽天証券
以上、買付手数料が無料になった米国ETF(対象銘柄のみ)の主要ネット証券の対応状況のまとめでした。