【東証上場ETF】高配当日本株式に投資するETFを比較・評価。(野村日本株高配当70/日経平均高配当株50指数など)

国内株式と言えば、その指数としてTOPIXや日経平均株価がポピュラーですが、その他にも高配当株式に注目した指数、そして、それに連動するように運用するETFが複数設定されています。

そこで、これらの高配当ETFを、TOPIXや日経平均株価も含めて詳細に比較していきます。

[最終更新日:2021年8月25日]全て最新の情報に更新。
*本記事は原則2021年7月末日時点の情報に基づき記載しています。

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国内(日本)株式　高配当ETFの基本情報

現時点で国内株式の高配当銘柄に注目したETFは10本あります。

先ずは、そのETFの基準情報をまとめます。
(参考までにTOPIX、日経平均株価連動型で信託報酬最安値のETFも記載)

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

各ETFの指数、構成銘柄・業種の詳細は本記事末尾にまとめてあります。

以下、各ETFを評価・比較していきますが、グローバルX MSCIスーパーディビィデンド -日本株式 ETF【2564】は未だ評価するのに十分な運用期間がありませんので、(一部項目を除き)評価対象から外します。

国内(日本)株式　高配当ETFの信託報酬・実質コスト

信託報酬の低さがETFの魅力の一つですが、一般の投資信託同様、信託報酬以外のコストがかかります^(注)。信託報酬と、それ以外のコストの総和を実質コストと定義し、各ETFの実質コストを比較してみます。

(注)ETFの信託報酬には上場に係る費用、指数使用料が含まれていません。よってこれらも信託報酬以外のコストとして必ずかかります。

*税込み表記。
*実質コストは森村ヒロさんのこちらの記事を参考に計算しました。
*決算短信の損益計算書に記載されている営業費用を実質コストとしています。尚、直近1年分の決算結果から計算。ただしグローバルX【2564】は5カ月分の決算結果より。

信託報酬は0.209%~0.440%、実質コストは信託報酬に最大0.10%程度が上乗せされ0.256~0.517%。

この中ではiシェアーズ【1478】、ダイワ上場投信【1651】が信託報酬・実質コストとも低くなっています。

ただ、TOPIXや日経平均株価連動型ETFでは実質コストでも0.1%台のETFがあり、高配当ETFは若干割高感が否めません。

国内(日本)株式　高配当ETFの分配金

高配当ETFは、配当・分配金目的で投資されている方が多いかと思います。

そこで分配金関連の情報をまとめます。

高配当日本株ETFの分配金利回り

*分配金利回りは2021.8.24時点(データ引用：東証マネ部)

各ETF、年2~4回分配金を支払い、その分配金利回りは2.43%~3.70%。

TOPIXや日経平均株価の1%台前半に比較し非常に高くなっています。

その中でも、

グローバルX MSCIスーパーディビィデンド -日本株式 ETF【2564】3.70%

NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信【1489】 3.55%

MAXIS 日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信【1499】 3.47%

の利回りが高くなっています。

年間分配金の推移

毎年安定して分配金を出すかも重要な要素です。

そこで各ETFの年間分配金の推移を見てみます。(2020年の分配金を100としてプロット)

*運用期間5年以下のETFは除く
*各ETFが設定された年は除く
*TOPIX/日経平均はNEXT FUNDSより

2019年から2020年は多少減少しましたが、これを除くと、各ETF、毎年、順調に分配金を増やしています。
*iシェアーズ【1478】の設定翌年の分配金が極端に少なくなっていますが、これを除く。

ただ、その増加傾向にETFによる差はなく、またTOPIX、日経平均とも変わりません。

国内(日本)株式　高配当ETFのトータルリターン

配当・分配金目的とはいえ、やはり重要なのが配当・分配金収益(インカムゲイン)に、株価・基準価額上昇によるキャピタルゲインを加えたトータルリターン。

*ここでは分配金を非課税で再投資した場合のトータルリターンを評価します。
*運用期間が3年に満たないNEXT FUNDS野村株主還70【2529】、グローバルX MSCI【2564】は評価対象外

リターン・リスク特性

各ETFのトータルリターン・リスク特性を見てみます。

直近3年リスク-リターン

下図は2021年7月末日時点の3年間のリスクーリターン特性。

運用実績が短いETFが多いため僅か3年での比較ですが、この直近3年のトータルリターンは日経平均やTOPIXに大きく負けています。

日経平均株価が年率8%を超える大きなプラス、TOPIXも5%と堅調な相場の中、高配当ETFは全て3%以下、マイナスのETFも3本あります。

尚、MAXIS 日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信【1499】は、売り・買い両建てのニュートラル戦略を取っているだけあってリスクは非常に小さくなっていますが、リターンは冴えません。

直近5年リスク-リターン

次に2021年7月末日時点の5年間のリスクーリターン特性です。

*高配当ETFは4本だけの評価になります。

5年で見ても傾向は変わらず、高配当ETFは4本ともTOPIX、日経平均株価に大きく負けています。

コロナ・ショック前　(3年間)

2020年3月以降、新型コロナウイルスの影響で株価は大きく下落、その後急回復と非常にボラティリティの大きい相場になりました。

そこで、このコロナ・ショックの影響を排除する為、2020年1月末時点の3年リスク・リターンを見てみます。

コロナショック前でも大まかな傾向は変わらず、やはり日経平均、TOPIXの方が高いパフォーマンスを示しています。

2020年1~3月 株価急落時の最大下落率(ドローダウン)

2020年1~3月の新型コロナ・ショックによる株価急落の影響を見てみます。

2020/1/6~3/31の期間で基準価額の最高値からの最安値への下落率で評価します。

高配当ETF、TOPIX、日経平均株価いずれも-30%前後の下落率で、高配当ETFがコロナショックでの急落に強かったという事はありません。

勿論、ニュートラル戦略のMAXIS 日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信【1499】だけは-3.5%と軽微な下落におさまっています。

「日経平均高配当株50指数」は長期のデータがあり、そのパフォーマンスは下記ページをご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

日経平均高配当株50指数とは？　日経平均株価と比較。NEXT FUNDS 日経平均高配当株...

https://shintaro-money.com/nikkei225hdy-1489/

国内株式の高配当銘柄に着目した株価指数「日経平均高配当株50指数」を日経平均株価との比較を含めて解説します。また、「日経平均高配当株50指数」との連動を目指す国内上場ETF「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信【1489】」についても評価します。最新の情報に更新。本記事は原則2021.7末日時点の情報に基づき記載しています。日経平均高配当株50指数とは？日経平均株価構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される、配当利回りウェート方式の株価指数です。公式サイト(引用元)「日経平均高配当株50指数」算...

国内(日本)株式　高配当ETFの流動性・人気

純資産総額、平均売買代金、平均売買高から各ETFの流動性・人気を調べます。

*純資産総額は2021.7末日時点
*平均売買代金、平均売買高は2021.8.24時点の直近90日平均(データ引用：東証マネ部)

平均売買代金では、

NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信【1577】

NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信【1489】

が大きくなっています。

1口単位で購入可能ですが、取引値が【1577】が22,340円、【1489】が35,300円(いずれも2021.8.25終値)と高いのが難点。

一方、平均売買高では、

iシェアーズ　MSCI ジャパン高配当利回り ETF【1478】

グローバルX MSCIスーパーディビィデンド -日本株式 ETF【2564】

が大きくなっています。

いずれも1株単位で購入可能で、しかも取引値2,096円【1478】/1,860円【2564】(2021.8.25終値)と2,000円前後で投資出来ます。

国内株式高配当ETFのインディカティブNAV、マーケットメイク制度

取引時間中の推定された基準価額をインディカティブNAV(iNAV)といいます。

ETFを売買する際、その時の市場価格がiNAVよりも高ければ割高、逆であれば割安という事になります。特に流動性の低いETFを売買する時はiNAVを参考にすると良いでしょう。

iNAVは東京証券取引所のサイトで見ることができます(外国株などの一部銘柄を除く)。

また、東証ではインセンティブを受け取る代わりに気配提示義務を負うマーケットメイク制度を適用し、流動性の向上を目指しています。

iNAV、マーケットメイク制度とも一部の対象銘柄のみですが、ここで取り上げた高配当ETF 10本は全て対象になっています。

まとめ

以上、高配当株式に注目した指数との連動を目指す国内ETF 10本の比較でした。

10本とも全て異なる指数をベンチマークとし、単純に優劣をつけられるものではありません。

基本的には各指数のお好みで選べばよいでしょう。

尚、トータルリターンとして見たとき、必ずしも高配当ETFが勝るとは限らない、直近3年では寧ろ高配当ETFが日経平均株価やTOPIXに大きく負けているという点に注意してください。

国内高配当株ETFが無料で売買できる証券会社

勿論、ETFに投資する場合は、株式売買手数料の安い(無料)証券会社を選択する事は言うまでもありません。

SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では下記ETFを売買手数料無料としています。

また、ETFの欠点の1つとして、定額での積立が出来ない事があげられますが、SMBC日興証券では、独自の「キンカブ」「日興フロッギー」で100円からETFの購入、積立が可能です(対象銘柄のみ)。しかも購入時は手数料がかかりません(100万円まで)。またdポイントで購入する事も出来ます。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

また、SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では1日の約定金額100万円までの株式売買手数料が無料となりますので、上記無料対象外のETFでも1日合計100万円以下の取引なら実質無料で取引できます。

公式サイトSBI証券

公式サイト楽天証券

公式サイトauカブコム証券

ETFは保有する株式から配当が出ると、それを分配金として必ず出さなければなりません。一方、(非上場の)インデックスファンドの多くが分配金を出さず、配当を非課税のままファンド内部で自動的に再投資してくれます。資産形成期においては分配金無し、配当に対する課税を繰延される無分配インデックスファンドの方が一般的には有利となります。
但し、配当控除を使って分配金に対する実質的な税率を低くできる方はETFの方が有利になる場合があります。
詳細は下記記事をご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

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無分配インデックスファンドと分配金(配当)を出すETF、どちらが有利か検証。 (課税...

https://shintaro-money.com/reinvest-dividends-deferred-tax/

多くのインデックスファンドが分配金を出さないのに対し、ETF(上場投資信託)は配当・利子相当分(経費除く)を決算時に分配金として必ず出さなければなりません。*以下、本文中でインデックスファンドとは「無分配で非上場の投資信託」の事を指します。*また本記事は国内に投資するインデックスファンド、ETFを前提としています。資産形成期においては、分配金が出たとしても、それを再投資するのが一般的ですが、ETFで分配金が出ると、その分配金に対して20.315%が源泉徴収され(特定口座源泉徴収有の場合)、再投資は源泉徴収された後の...

他の指数との連動を目指す国内(東証上場)ETFについては下記ページをご覧ください。

国内株式(TOPIX)

国内株式(日経平均株価)

国内株式高配当ETF  *本記事

国内リート

先進国株式(MSCI KOKUSAI)

米国株式(S&P500)

新興国株式(MSCI EM/IMI)

[備考]　国内株式 高配当ETF、そのベンチマーク(指数)の概要・構成銘柄

*構成銘柄・業種は2021.7末時点

[東証配当フォーカス100指数]
上場インデックスファンド日本高配当(東証配当フォーカス100)【1698】

TOPIX1000、東証REIT指数の構成銘柄のうち、時価総額および予想配当利回りに着目して選定された100銘柄(株式90, REIT10銘柄)。

時価総額加重型指数。

定期入替 : 年2回(1月/7月)

公式サイト(引用元)東証配当フォーカス100指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

[野村日本株高配当70]
NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信【1577】

予想配当利回りが高い70銘柄から構成される等金額型指数。

過去3年間に経常利益がマイナスとなったことのある銘柄は除外。

定期入替 : 年1回(12月)

公式サイト(引用元)野村日本株高配当70

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

等金額指数で、各銘柄の比率は最大でも1.9%に抑えられています。

銀行業の比率がTOPIX、日経平均株価よりかなり大きくなっています。

[MSCIジャパン高配当利回りインデックス]
iシェアーズ　MSCI ジャパン高配当利回り ETF【1478】

配当性向が正、配当性向トップ5%除外、5年間で配当金が減少している銘柄除外、ROEなどのクォリティ・スコアが負の銘柄除外、1年間の株価パフォーマンスがマイナスの銘柄の下位5%を除外。

残った銘柄から元指数(MSCI JAPAN)の配当利回り130%を超える利回りの銘柄。

時価総額加重型指数(最大5%)。

REITは含まない。

定期入替 : 年2回(5月/11月)

公式サイト(引用元)MSCI指数ハンドブック

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

ソフトバンク、日本電信電話、KDDIなどの情報・通信業の比率が高くなっています。

また保有銘柄数が30と少ないのも特徴です。

[MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数]
上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ【1399】

MSCIジャパンIMI指数(国内上場大・中・小型株が対象、REIT含む)から、

• REIT、金融業種を除く
• 流動性上位400銘柄
• 実績配当利回り上位150銘柄
• ポートフォリオ・リスクの最小化を目標に最適化を実行。最大ウエイト1%、最小ウェイト0.05%。

定期入替 : 年4回(2月/5月/8月/11月)

公式サイト(引用元)MSCI指数ハンドブック

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

最大ウェイト1%とする事で、高配当株指数の中で最も多くの銘柄に分散されています。

[日経平均高配当株50指数]
NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信【1489】

日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウエート方式の株価指数。

配当利回りと流動性(売買代金)を加味してウエートを決定。

定期入替 : 年1回(6月)。

公式サイト(引用元)日経平均高配当株50指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

銀行業、卸売業(総合商社など)の比率が合わせて約30%と非常に高くなっています。

[S&P/JPX 配当貴族指数]
One ETF 高配当日本株【1494】

TOPIX構成銘柄から時価総額、流動性でスクリーニング、

10年以上にわたり毎年増配しているか、または安定した配当を維持している事。

配当利回りにより加重。

定期入替 : 年1回(7月)。

公式サイト(引用元)S&P/JPX配当貴族指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

本指数も銀行業、化学比率が非常に高くなっています。

[TOPIX高配当40指数]
ダイワ上場投信－TOPIX高配当40指数【1651】

TOPIX100の構成銘柄から直近1年間の配当実績に基づく配当利回りの高い40銘柄。

時価総額加重平均型(5%キャップ)

定期入替 : 年1回(6月)。

公式サイト(引用元)TOPIX高配当40指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

銀行、商社(卸売業)に加え、トヨタ、本田といった輸送用機器の比率が高いのが特徴です。

[野村株主還元70]
NEXT FUNDS 野村株主還元70連動型上場投信【2529】

過去3年間の実績配当・自社株買い・増資に基づいた「ネット総還元利回り」の高い70銘柄を選定。

「銀行業」「証券、商品先物取引業」「保険業」「その他金融業」は除外。

時価総額加重平均型(2%キャップ)

定期入替 : 年1回(6月)。

公式サイト(引用元)野村株主還元70

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

金融関連を除いた事で、化学、輸送用機器、卸売業が上位に入っています。また、2%のキャップがある為、比較的多くの銘柄に分散されています。

[MSCIジャパン・高配当セレクト25指数]
グローバルX MSCIスーパーディビィデンド -日本株式 ETF【2564】

MSCIジャパンIMI指数(国内上場大・中・小型株が対象、REIT含む)から、

非REITから

• 流動性基準
• 時価総額基準(時価総額400億円未満除外)
• 配当継続性基準(5年DPS[1株当たり配当金]成長率マイナス銘柄除外)
• プライス・パフォーマンス基準(1年間の株価マイナスとなっている下位5%除外)

でスクリーニングした後、配当利回りの高い上位23銘柄に、REIT 2銘柄を加えた25銘柄。

均等ウェイト。

定期入替 : 年2回(5月/11月)

公式サイト(引用元)MSCIジャパン高配当セレクト25指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

銀行業が19%を占めています。またREITを8%含みます。

[野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数]
MAXIS 日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信【1499】

「野村日本株高配当70・配当総額加重型」(原指数)をロング、(ベータ調整した)TOPIX先物をショートするニュートラル戦略。

原指数とTOPIXとの差分が収益(または損失)となります。

公式サイト(引用元)野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数

構成銘柄

構成銘柄上位10位、及び業種上位5位を下表にまとめます。

上表の構成銘柄の現物株式を保有するとともに、それと概ね同じ額のTOPIX先物を売建てしています。