【先進国株式ETF(国内籍)】東証上場MSCI KOKUSAI連動型ETF比較・評価。実質コスト、乖離、インデックスファンドとの比較。

*地図上青色の国がMSCI KOKUSAIの投資国です。

資産形成期におけるインデックス投資、長期積立投資において、一般の投資信託^(*)(インデックスファンド)の低コスト化が進んだ今、(分配金、及びその課税を考慮すると)必ずしも有利と言えなくなってきたETFですが、それでもまだ魅力的な商品である事には変わり有りません。

(*)ここではETFに対して非上場の投資信託を「一般の投資信託」、あるいは「インデックスファンド」と便宜上呼びます。

さらに2020年から外国に投資する国内籍ETFに外国税額控除(二重課税調整措置)が適用され、外国株式に投資するETFは大きな恩恵を受ける事が出来ます。
(全てのETFが対象になる訳ではありません。)

そこで、本記事では先進国株式(MSCI KOKUSAI)との連動を目指すETFを、そのコスト(実質コスト)、流動性、乖離などの点から比較します。

*調査対象は外国ETFではなく、国内籍、東証に上場しているETFです。

MSCI Kokusaiって何？　先進国ってどこの国？っていう方は下記の記事をご覧ください。(上記地図上の青色の国が投資対象国です)
参考記事【外国株式インデックスファンド】各インデックス(指数)、そして先進国、新興国ってどこの国？

[最終更新日:2022.6.9]全て最新の情報に更新。
本記事は原則2022年5月末日時点の情報に基づき記載しています。

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MSCI Kokusaiとの連動を目指す先進国株式ETF(東証上場国内籍)の基本情報

現在、東証に上場しているMSCI Kokusaiとの連動を目指すETFは4本あります(為替ヘッジ有を除く)。

その基本情報を下表にまとめます。(信託報酬は税込み)

*参考までに非上場の投資信託で信託報酬最安値のeMAXIS Slim先進国株式インデックスも記載します。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

(*1)2019年12月9日よりFoFからファミリーファンド方式への変更に伴い実質的な信託報酬が税抜き0.25-->0.15%に引き下げられました。
(*2)FOF。ETFの信託報酬0.165%に投資先ファンドの信託報酬0.099%を加えた値。
(*3)FOF。投資先ETFの経費率については後述。

MAXIS海外株式をMAXIS【1550】、NEXT FUNDS外国株式をNEXT FUNDS【2513】、上場インデックスファンド海外先進国株式を日興【1680】、iシェアーズ・コアMSCI先進国株をiShares【1657】と省略して表記する場合があります。

信託報酬

信託報酬は0.1650%~0.2640%。

現時点(2022.6)で(非上場の)インデックスファンドの信託報酬最安値は0.1023%ですので、これより0.06~0.16%ポイントも高い事になり、信託報酬で見ればあまり魅力はありません。

その中で最も低いのがMAXIS【1550】の0.1650%。

MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ) 上場投信 【1550】

2019年12月9日よりファンド・オブ・ファンズ(FOF)からファミリーファンド方式に変更されました。

これに伴い投資先ファンドの信託報酬が不要になり、従来0.2750%(税込)だった実質的信託報酬が0.1650%(税込)と、MSCI Kokusaiとの連動を目指す国内ETFで最安値となりました。

iシェアーズ・コア MSCI先進国株(除く日本) 【1657】

米国、カナダ、ヨーロッパ、太平洋地域(除く日本)を投資対象とした下記4本のETFに投資し、これらの組合せでMSCI KOKUSAIとの連動を目指した運用を行います。

各ETFのベンチマークは勿論MSCI KOKUSAIとは異なりますので、これの組合せで上手くMSCI KOKUSAIに連動させる事が出来るかが懸念されます。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

これら4本のETFの(2022.6.7時点の構成比率で計算した)経費率の合計が0.057%となります。

iシェアーズ・コア MSCI先進国株(除く日本) 【1657】の信託報酬は0.209%(税込)ですが、交付目論見書上では、これに投資先ETF経費率を加えた実質的な信託報酬でも0.209%となっています。

本記事では、目論見書通り、投資先ETF経費率を加えた実質的な信託報酬を0.209%として記載します。即ち、投資先ETF経費率を除いた信託報酬は0.1516%という事になります。
*運用会社(委託会社)の信託報酬取り分から投資先ETF経費率を負担していると推測。実際、決算の受託者・委託者報酬額比率から見て委託会社取り分比率が目論見書より低くなっています。

売買単位

積立投資や分配金再投資を考えると売買単位にも注目です。

iShares【1657】は1口、その他のETF3本は10口。

現時点(2022.6.9終値)の市場価格は、

MAXIS【1550】 3,826円

NEXT FUNDS【2513】 1,692円

日興【1680】 3,936円

iShares【1657】 3,460円

ですので、

iShares【1657】は約3,500円、

NEXT FUNDS【2513】は約1.7万、

MAXIS【1550】、日興【1680】は約3.9万円程度で取引できます。

分配金支払頻度

分配金の支払いは日興【1680】は年1回、MAXIS【1550】、NEXT FUNDS【2513】、iShares【1657】が年2回。

これはお好みで選べば良いでしょう。

配当金が定期的に欲しい方は4本を組合わせると年7回受け取ることが出来ます。

外国税額控除　~二重課税調整~

2020年から外国に投資する国内籍ETFに外国税額控除(二重課税調整措置)が適用され、外国株式に投資するETFは大きな恩恵を受ける事が出来るようになりました。

但し、全てのETFが対象となるわけではなく、日本取引所グループのサイトによると、

MSCI KOKUSAI連動型のETFでは、MAXIS【1550】、NEXT FUNDS【2513】、iShares【1657】が対象、

日興【1680】は含まれていません。

尚、外国税額控除(二重課税調整措置)の詳細、及びそれがETFに及ぼすインパクトについては下記記事を参照して下さい。

しんたろうのお金のはなし

 

1 user

13 pockets

分配金・配当への外国税額控除(二重課税調整制度)で外国に投資する国内ETFが有利に？

https://shintaro-money.com/deduction-foreigntax-etf/

2020年より国内籍公募投資信託やETFなどにかかっていた外国・日本での二重課税が外国税額控除により解消されます。そして、この制度改定により最も恩恵を受けると思われる「外国に投資する国内籍ETF」、実際にどれだけのメリットがあるのかを検証します。*本記事は国内籍ETFに関するもので、外国株・外国ETFの外国税額控除とは異なる事に注意してください。*本記事には管理人による推測・仮定が含まれています。外国に投資する国内籍ETFへの外国税額控除*以下、本記事で投資信託またはファンドという場合は、ETFを除く非上場の投資信託...

MSCI Kokusai連動型ETFの流動性、基準価額、市場価格の乖離。

売買したい時に適正な価格で取引出来るかがETFの重要なポイント。

純資産総額、出来高

純資産総額の大きさ、日々の売買代金(出来高)が流動性の一つの目安となります。

また純資産総額が大きければ繰上償還のリスクも減ります。

*純資産総額は2022年5月末日時点、売買代金は2022年6月8日時点の直近90日間平均。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

売買代金データ引用:日本取引所グループ

純資産総額が最も大きいのは設定から未だ4年半のNEXT FUNDS【2513】、売買代金、口数でもトップです。

マーケットメイク制度

東京証券取引所では2018年7月2日よりマーケットメイク制度を導入しました。

指定を受けたマーケットメイカーは、気配提示義務を履行することで、インセンティブ（報酬）を得ることができます。マーケットメイカーが気配提示義務を履行することによって、対象のETFに対して、需給動向を踏まえた公正な価格で、十分な量の気配が提示されることになり、投資家の皆様が売買をしたいタイミングで、より良い価格で売買する環境を提供できるようになります。

~東京証券取引所サイトより引用~

マーケットメイク制度の導入で流動性が上がり、より適正な価格で売買できるようになると期待できます。

今回調査対象としたMSCI KOKUSAI連動型のETFは4本ともマーケットメイク制度の対象となっています。

取引時間中の推定価値　[インディカティブNAV]

基準価額は市場が閉まった後、1日1回公表されます。

一方、一般の投資信託と異なり市場で取引されるETFは、それを組成する株式の値動きとともに取引時間中も刻々とその価値が変化します。

取引時間中の推定された基準価額をインディカティブNAV(iNAV)といいます。

ETFを売買する際、その時の市場価格がiNAVよりも高ければ割高、逆であれば割安という事になります。特に流動性の低いETFを売買する時はiNAVを参考にすると良いでしょう。

iNAVは東京証券取引所のサイトで見ることができます。

但し、MSCI KOKUSAI連動型ETFの上記4本はiNAV配信対象外です

市場価格と基準価額の乖離

ETFには実際に市場で売買する時の価格=市場価格、一般の投資信託同様、純資産総額を口数で割った真の価格=基準価額の二つの価格が存在します。

勿論、この二つの価格は同じである事が望ましいのですが実際には差=乖離が生じます。

この乖離はモーニングスターのサイトで調べる事が出来ます。(終値と基準価額の乖離)

下表は2021年6月~2022年5月の各月の乖離率(単純平均)の平均値をまとめたものです。(乖離率の絶対値の平均)

データ引用：モーニングスター

外国株式に投資するETFの場合、乖離が大きくなる傾向があり、4本とも0.1%を超えています。

その中で最も乖離が小さいのがNEXT FUNDS【2513】。

売買代金、口数などの流動性が高いからでしょう。

MSCI Kokusai連動型ETFの実質コスト

信託報酬の低さがETFの魅力の一つですが(だった？)、一般の投資信託同様、信託報酬以外のコストがかかります。信託報酬と、それ以外のコストの総和を実質コストと定義し、各ETFの実質コストを比較してみます。

*実質コストは森村ヒロさんのこちらの記事を参考に計算しました。
*決算短信の損益計算書に記載されている営業費用を実質コストとしています。尚、年2回決算のETFは直近2回分の決算(1年分)を、年1回決算のETFは直近の決算短信(1年分)から計算しています。

(*)日興【1680】、iShares【1657】はファンド・オブ・ファンズで、決算から計算した値に投資先ファンドの信託報酬を加えた値を実質コストと定義。

実質コストで見てもMAXIS【1550】が最安値。ただ、2番手のNEXT FUNDS【2513】は信託報酬以外のコストが若干低く、信託報酬よりMAXIS【1550】との差が縮まります。

尚、ETFの信託報酬には指数の商標使用料が含まれておらず、さらに上場費用などもかかりますので、一般的に(非上場の)インデックスファンドより信託報酬以外のコストが高くなります。

注意iShares【1657】は、前述のように投資先ETF経費率を除いた信託報酬が正確に分かりませんので、実質コストにも誤差が生じる可能性がある事をご承知おきください。

MSCI Kokusai連動型ETF 基準価額のベンチマークとの乖離、インデックスファンドとのリターン比較。

実際の基準価額から過去のリターン、及び基準価額とベンチマークとの乖離を調べます。

基準価額は分配金再投資時の価額で分配金課税は考慮していません。即ちNISA等の非課税口座で分配金を全額再投資したという前提でのリターンになります。

1年リターンで見るETF、インデックスファンドの比較

実質コストに対して1年騰落率をプロットします。

図中○はETF、◇が非上場のインデックスファンドです。

グレーの点線が、傾き=-(1+ベンチマークの年率リターン)、切片=ベンチマークの年率リターンです。ベンチマークとの乖離がなければこの点線上に乗る筈です。
*配当込みで投資国での源泉徴収税率を適切に考慮したベンチマークの正確な値は分かりませんので、多くのファンドがコスト要因以外でのベンチマークとの乖離がないであろうとの仮定のもと管理人の主観で決めています。

*基準価額は各運用会社、または投資信託協会のサイトより引用。

2022年5月末日時点の1年騰落率です。

iShares【1657】を除くETFは、(非上場の)インデックスファンド同様、概ね同一線上に乗っています。これはコスト要因以外でのベンチマークとの乖離がない運用になっている事を意味します。

そして、ETF3本は、騰落率でeMAXIS Slim先進国株式インデックスに負けています。これは、実質コストから見て妥当な結果です。

尚、プラス側の乖離が大きいiShares【1657】、前述のように4本のETFの組合せがベンチマークとの乖離という点では運用を難しくしているのでしょう。
*今回の評価期間ではプラス側に乖離していますが、常にプラスになるという事ではありません。評価期間によってはマイナスになっています。

(注)ここでの乖離はベンチマークと基準価額との乖離。上述の基準価額と市場価格との乖離と混同しないよう注意して下さい。

リターン(騰落率)は分配金非課税での再投資の結果です。

上記ETFの騰落率は全て分配金を非課税で再投資した場合の結果である事に注意してください。

NISAなどの非課税口座を除き、実際は分配金が出ると、それに20.315%課税され、課税後の配当金を再投資しますので上記リターンより低くなります。

ETFは保有する株式から配当が出ると、それを分配金として必ず出さなければなりません。一方、(非上場の)インデックスファンドの多くが分配金を出さず、配当を非課税のままファンド内部で自動的に再投資してくれます。資産形成期においては分配金無し、配当に対する課税を繰延される無分配インデックスファンドの方が一般的には有利となります。
*無分配の非上場インデックスファンドでも最終的には譲渡益として課税されますので、あくまで課税の繰り延べです。

しんたろうのお金のはなし

 

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無分配インデックスファンドと分配金(配当)を出すETF、どちらが有利か検証。 (課税...

https://shintaro-money.com/reinvest-dividends-deferred-tax/

多くのインデックスファンドが分配金を出さないのに対し、ETF(上場投資信託)は配当・利子相当分(経費除く)を決算時に分配金として必ず出さなければなりません。*以下、本文中でインデックスファンドとは「無分配で非上場の投資信託」の事を指します。*また本記事は国内に投資するインデックスファンド、ETFを前提としています。資産形成期においては、分配金が出たとしても、それを再投資するのが一般的ですが、ETFで分配金が出ると、その分配金に対して20.315%が源泉徴収され(特定口座源泉徴収有の場合)、再投資は源泉徴収された後の...

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ETFの貸株

ETFの魅力の一つに貸株があります。

*貸株とは保有する株式(ETF含む)を証券会社に貸し出す事で金利を受け取るものです。貸株では貸出先の信用リスクを負う事になります。

SBI証券、楽天証券における貸株金利は基本的に、

適用金利(年) 0.10%

となっています。

ただ、一時的に金利が上昇する場合もありますので、最新の金利は公式サイトでご確認下さい。

信託報酬・実質コストでインデックスファンドに見劣りするようになったETFですが、貸株により、その差を埋める事が出来ます。

まとめ & おすすめのETFは？

以上、先進国株式(MSCI Kokusai)との連動を目指す国内籍 東証上場 ETF 4本について、基本情報、信託報酬、実質コスト、乖離、実際の騰落率等を比較してきました。

大まかに各ETFの特徴をまとめると、

NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2513】

MAXIS【1550】と並び低い信託報酬・実質コスト。

市場価格・基準価額との乖離が小さく、基準価額はそのコストに応じた高い騰落率を示しています。

外国税額控除(二重課税調整制度)の対象銘柄。

MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信【1550】

信託報酬最安値で、基準価額とベンチマークとの乖離も小。

外国税額控除(二重課税調整制度)の対象銘柄。

難点は若干取引価格が高い事(それでも4万円程度で投資出来ます)。

上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)【1680】

設定が古く長い実績のあるETF。

但し、コストが高く、また二重課税調整制度の対象外。

iシェアーズ・コア MSCI 先進国株式(除く日本) ETF【1657】

現時点で約3,500円と最も少額で取引できるのが魅力。

ただし、4本のETFを組合わせてベンチマークとの連動を目指すため、ベンチマークとの乖離が懸念。

本サイトが選ぶおすすめの先進国株式連動型ETF

(注)「おすすめ」というのは必ず利益が出るという意味ではありません。他の類似ファンドに比べ、同等以上の成績を残すであろうと管理人の主観・推測で選んだものです。最終的なETFの選択はご自身の判断で行ってください。

信託報酬が低い(実質コストでは同率最安値)、外国税額控除適用、そして基準価額とベンチマークとの乖離が少ない下記2本のETFをおすすめとします。

NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2513】

MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信【1550】

先進国株式連動型ETFが無料で買える/ 積立できる証券会社

勿論、ETFに投資する場合は、株式売買手数料の安い(無料)証券会社を選択する事は言うまでもありません。

SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では下記ETFを売買手数料無料としています。

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以上、外国税額控除で大きな恩恵を受けるであろう先進国株式に投資する国内籍ETFの比較でした。
*全ての銘柄に外国税額控除が適用になる訳ではありません。

他の指数との連動を目指す国内(東証上場)ETFについては下記ページをご覧ください。

国内株式(TOPIX)

国内株式(日経平均株価)

国内株式高配当ETF 

国内リート

先進国株式(MSCI KOKUSAI)　　*本記事

米国株式(S&P500)

新興国株式(MSCI EM/IMI)