【国内株式ETF】TOPIX連動型ETF 徹底比較。実質コスト、乖離、インデックスファンドとの比較も。おすすめのETFは？

資産形成期におけるインデックス投資、長期積立投資において、一般の投資信託^(*1)(インデックスファンド)の低コスト化が進んだ今、(分配金、及びその課税を考慮すると)必ずしも有利と言えなくなってきたETFですが、それでもまだ魅力的な商品である事には変わり有りません。

(*1)ここではETFに対して非上場の投資信託を「一般の投資信託」、あるいは「インデックスファンド」と便宜上呼びます。

特に、

• インカムゲイン(分配金収入)を重視。
• 資産取り崩し期、あるいは、その為の準備をする世代。
• NISA口座で投資。^(*2)
• リアルタイムの取引に魅力を感じる。
• 貸株サービスを利用して徹底的にコスト低減。
• 配当控除を使って分配金に対する課税を低くできる。

といった方には、一般の投資信託よりETFの方が使いやすい、あるいは有利な商品となる場合があります。

(*2)つみたてNISAでEFTに投資できるのは大和証券のみです。非課税口座でETFに投資したい方は一般NISAを選択して下さい。

そこで、本記事では国内株式(TOPIX)との連動を目指すETFを、そのコスト(実質コスト)、流動性、乖離などの点から比較します。

[最終更新日:2020.3.30]全て最新の情報に更新。
本記事は原則2020年2月末日時点の情報に基づき記載しています。

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TOPIXとの連動を目指すETFの基本情報

現在、東証に上場しているTOPIXとの連動を目指すETFは8本あります。

その基本情報を下表にまとめます。(信託報酬は税込み)

*参考までに非上場の投資信託で信託報酬最安値のeMAXIS Slim国内株式(TOPIX)も記載します。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

*TOPIX連動型上場投資信託【1306】を野村【1306】、上場インデックスファンドTOPIX【1308】を日興【1308】など、運用会社+コードで表記する場合があります。

尚、SMDAM トピックス上場投信【2557】は2019年12月13日に設定されてばかりのETFです。

信託報酬

信託報酬は0.0660%~0.1210%。

現時点(2020.3.30)で(非上場の)インデックスファンドの信託報酬最安値は0.1540%ですので、これより0.03~0.09%も低い事になります。

その低コストのETFの中でも最も低いのがiシェアーズTOPIX ETF【1475】。僅か0.0660%です。

TOPIXの場合、インデックスファンドの低コスト化があまり進んでおらず、コスト的には未だETFが優位と言えます。

*但し、ETFとインデックスファンドでは、信託報酬に含まれるコストの定義が異なります。厳密には後述する実質コストで比較する必要があります。

売買単位

積立投資や分配金再投資を考えると売買単位にも注目です。

現時点(2020.3)で各ETFとも市場価格は1,500円程度ですので、売買単位が10口であれば1.5万円で投資する事が出来ます。

iシェアーズTOPIX ETF【1475】は1口単位ですので1,500円での投資が可能で、分配金再投資時にも便利でしょう。

一方、上場インデックスファンドTOPIX【1308】は100口単位。15万円必要となりますので毎月少額を積立てるような方には向いていません。

分配金支払頻度

分配金の支払いは、ETFにより年1回、2回のものがあります。年1回は7月、年2回はETFにより1・7月、2・8月、4・10月に分配金が支払われます。

これはお好みで選べば良いでしょう。

TOPIX連動型ETFの流動性、基準価額、市場価格の乖離。

売買したい時に適正な価格で取引出来るかがETFの重要なポイント。

純資産総額、出来高

純資産総額の大きさ、日々の売買代金(出来高)が流動性の一つの目安となります。

また純資産総額が大きければ繰上償還のリスクも減ります。

*純資産総額は2020年2月末日時点、平均売買代金・平均売買高は2020.3.27時点の直近90日平均(東証マネ部よりデータ引用)。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

最も純資産総額が大きく、売買代金・出来高も多いのがTOPIX連動型上場投資信託【1306】。他のETFより一桁大きい売買代金・出来高です。

一方、極端に出来高が少ないのがNZAM 上場投信トッピクス【2524】、SMDAM トピックス上場投信【2557】。実際に板を見るとスプレッド(最良買気配値と売気配値の差)も広く、流動性に不安を感じます。

市場価格と基準価額の乖離

ETFには実際に市場で売買する時の価格=市場価格、一般の投資信託同様、純資産総額を口数で割った真の価格=基準価額の二つの価格が存在します。

勿論、この二つの価格は同じである方が望ましいのですが実際には差=乖離が生じます。

この乖離はモーニングスターのサイトで調べる事が出来ます。(終値と基準価額の乖離)

下表は2019年4月~2020年3月(3月は27日まで)の各月の乖離率の平均値をまとめたものです。(乖離率の絶対値の平均)

*2557は2019年12月設定なので2020年1~3月の平均

データ引用：モーニングスター

*多くのETFがボラティリティが大きかった3月の乖離が大きくなっています。

乖離が最も小さいのがTOPIX連動型上場投信【1306】、上場インデックスファンドTOPIX【1308】。いずれも出来高の大きいETFです。

一方、純資産総額、出来高ともに小さいNZAM 上場投信トッピクス【2524】、SMDAM トピックス上場投信【2557】は乖離が非常に大きくなっています。

取引時間中の推定価値　[インディカティブNAV]

基準価額は市場が閉まった後、1日1回公表されます。

一方、一般の投資信託と異なり市場で取引されるETFは、それを組成する株式の値動きとともに取引時間中も刻々とその価値が変化します。

取引時間中の推定された基準価額をインディカティブNAV(iNAV)といいます。

ETFを売買する際、その時の市場価格がiNAVよりも高ければ割高、逆であれば割安という事になります。特に流動性の低いETFを売買する時はiNAVを参考にすると良いでしょう。

iNAVは東京証券取引所のサイトで見ることができます(外国株などの一部銘柄を除く)。勿論、TOPIX連動型の上記8本はiNAV配信対象銘柄です。

マーケットメイク制度

東京証券取引所では2018年7月2日よりマーケットメイク制度を導入しました。

指定を受けたマーケットメイカーは、気配提示義務を履行することで、インセンティブ（報酬）を得ることができます。マーケットメイカーが気配提示義務を履行することによって、対象のETFに対して、需給動向を踏まえた公正な価格で、十分な量の気配が提示されることになり、投資家の皆様が売買をしたいタイミングで、より良い価格で売買する環境を提供できるようになります。

~東京証券取引所サイトより引用~

マーケットメイク制度の導入で流動性が上がり、より適正な価格で売買できるようになると期待できます。

TOPIX連動型のETF はSMDAM【2557】以外の7本がマーケットメイク制度対象です。

TOPIX連動型ETFの実質コスト

信託報酬の低さがETFの魅力の一つですが、一般の投資信託同様、信託報酬以外のコストがかかります^(注)。信託報酬と、それ以外のコストの総和を実質コストと定義し、各ETFの実質コストを比較してみます。

(注)ETFの信託報酬には上場に係る費用、指数使用料が含まれていません。よってこれらも信託報酬以外のコストとして必ずかかります。

*実質コストは森村ヒロさんのこちらの記事を参考に計算しました。
*決算短信の損益計算書に記載されている営業費用を実質コストとしています。尚、年2回決算のETFは直近2回分の決算(1年分)を、年1回決算のETFは直近の決算短信(1年分)から計算しています。
*信託報酬以外のコストに全て消費税がかかると仮定し、決算期間を消費税増税前後で按分し、消費税率10%換算で表記。
*SMDAM 2557は設定から日が浅く未だ決算前でデータがありません。

総じてETFは、インデックスファンドより信託報酬以外のコストが高くなっています。(前述のように上場、指数使用に係る費用などが影響しているのでしょう)

尚、純資産総額の大きいETFは信託報酬以外のコストが低くなる傾向があります。

そして信託報酬以外のコストが最も低いのがTOPIX連動型上場投信【1306】。

信託報酬では最安値のiシェアーズTOPIX ETF【1475】に0.055%pt負けていますが、実質コストでは、その差0.016%ptまで縮まります。

TOPIX連動型ETFのベンチマークとの乖離、インデックスファンドとのリターンの比較。

実際の基準価額から過去のリターン、及び基準価額とベンチマークとの乖離を調べます。

基準価額は分配金再投資時の価額で分配金課税は考慮していません。即ちNISA等の非課税口座で分配金を全額再投資したという前提でのリターンになります。

図中○はETF、◇が非上場のインデックスファンドです。

また、茶色の点線が配当込指数のリターン、グレーの点線が、傾き=-(1+ベンチマークの年率リターン)、切片=ベンチマークの年率リターンです。ベンチマークとの乖離がなければこの点線上に乗る筈です。

(注)ETFは配当を必ず分配金として出しますので、そのベンチマークは配当除く指数です。ただ、今回は分配金再投資基準価額でリターンを見ていますので、ベンチマークも配当込指数と比較します。

*基準価額は各運用会社のサイトより引用。
*運用期間が短いSMDAMは評価から除外。

1年リターン

2020年2月末日時点の1年間のリターンを見てみます。

信託報酬とリターンの関係

先ずは信託報酬とリターンの関係です。

最大0.055%も異なる7本のETFですが、(NZAM2524以外は)そのリターンは殆ど同じに見えます。

信託報酬がリターンに反映されていない、言い換えれば、信託報酬以外のコストがリターンに大きく影響しているという事です。

実質コストとリターンの関係

次に前章で求めた実質コストとリターンの関係を見てみます。

実質コストでは信託報酬程の差がない事もあり(NZAM2524を除く)、6本のETFが殆ど同一の点に固まっています。即ち、リターンに殆ど差が無いのは実質コストの差が小さいからです。

また、複数のETF、インデックスファンドがグレーの点線上に乗っている事から、6本のETFとも(コスト要因以外での)ベンチマークとの乖離の無い運用が出来ているという事になります。

ただ、NZAM 上場投信トッピクス【2524】だけは明らかにマイナス側に乖離しています。

(注)ここでの乖離はベンチマークと基準価額との乖離。上述の基準価額と市場価格との乖離と混同しないよう注意して下さい。

2年、5年リターン

もっと長期のリターンという事で2020年2月末日時点の2年間、5年間のリターンを見てみます。(リターンは年率換算)

*信託報酬ではなく実質コストとの関係を見ていきます。
*SMDAMは2年以上、iシェアーズ、One ETFは5年のデータはありません。
*ベンチマークの5年リターンはデータが入手出来なかったため記載してありません。

各ETFとも概ね実質コストに応じた騰落率となっています。

同じ信託報酬の野村【1306】とダイワ【1305】ですが、実質コストの差だけダイワ【1305】のリターンが低くなっています。

また信託報酬の低いMAXIS【1348】ですが、騰落率では野村【1306】、日興【1308】と概ね同じ。これも実質コストで説明できます。

リターン(騰落率)は分配金非課税での再投資の結果です。

前章の騰落率で見ると、各ETFともeMAXIS Slimや<購入・換金手数料なし>ニッセイ等の超低コストインデックスファンドよりも明らかに大きなリターンとなっています。しかし、これは全て分配金を非課税で再投資した場合の結果である事に注意してください。

NISAなどの非課税口座を除き、実際は分配金が出ると、それに20.315%課税され、課税後の配当金を再投資しますので上記リターンより低くなります。

ETFは保有する株式から配当が出ると、それを分配金として必ず出さなければなりません。一方、(非上場の)インデックスファンドの多くが分配金を出さず、配当を非課税のままファンド内部で自動的に再投資してくれます。資産形成期においては分配金無し、配当に対する課税を繰延される無分配インデックスファンドの方が一般的には有利となります。
但し、配当控除を使って分配金に対する実質的な税率を低くできる方はETFの方が有利になる場合があります。
詳細は下記記事をご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

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無分配インデックスファンドと分配金(配当)を出すETF、どちらが有利か検証。 (課税...

https://shintaro-money.com/reinvest-dividends-deferred-tax/

多くのインデックスファンドが分配金を出さないのに対し、ETF(上場投資信託)は配当・利子相当分(経費除く)を決算時に分配金として必ず出さなければなりません。*以下、本文中でインデックスファンドとは「無分配で非上場の投資信託」の事を指します。*また本記事は国...

TOPIX ETFの貸株金利

(非上場の)インデックスファンドの急速な低コスト化で、コストという点では魅力が薄れてきた感のあるETFですが、貸株を利用すれば、超低コストのインデックスファンドに対しても十分競争力のある商品になります。

*貸株とは保有する株式(ETF含む)を証券会社に貸し出す事で金利を受け取るものです。貸株では貸出先の信用リスクを負う事になります。

現時点(2020.3.30)時点でのSBI証券、楽天証券における貸株金利は下表の通り。

(*)4/6~は0.20%予定。

まとめ　& おすすめのETFは？

以上、国内株式(TOPIX)との連動を目指すETF 8本の比較でした。(SMDAMは運用期間が短く実質コストや騰落率の評価は除外)

各ETFの基本情報、信託報酬、実際の騰落率等を比較してきましたが、ETFにおいても信託報酬だけでなく実質コストでの比較が重要です。

そして、ここで比較した8本では(NZAM 2524を除き)信託報酬ほど実質コストは差がなく、騰落率でも殆ど同等のパフォーマンスとなっています。

大まかにまとめると、

純資産総額の大きさ、流動性、乖離(市場価格と基準価額)、実質コスト等、総合力でTOPIX連動型上場投資信託【1306】、

これに続くのが、若干実質コストが高いダイワ上場投信【1305】、売買単位が大きいのが難点の上場インデックスファンド【1308】。

これら3本には純資産総額、売買高で劣りますが、

実質コストが比較的低いMAXISトピックス上場投信【1348】、

信託報酬・実質コスト最安値で少額から投資できるiシェアーズ　TOPIX ETF【1475】、

といったところでしょうか。

おすすめのTOPIX連動型ETF

(注)「おすすめ」というのは必ず利益が出るという意味ではありません。他の類似ETFに比べ、同等以上の成績を残すであろうと管理人の主観・推測で選んだものです。最終的なETFの選択はご自身の判断で行ってください。

各ETFでコスト差が小さい事から、その他の要因も総合的に判断して、

TOPIX連動型上場投資信託【1306】

少額から投資したい方には、

iシェアーズ　TOPIX ETF【1475】

も良いでしょう。

TOPIX連動型ETFが無料で買える証券会社

勿論、ETFに投資する場合は、株式売買手数料の安い(無料)証券会社を選択する事は言うまでもありません。

SBI証券、楽天証券では下記ETFを売買手数料無料としています。

また、SMBC日興証券では、独自の「キンカブ」「日興フロッギー」で100円からETFの購入、積立が可能です(対象銘柄のみ)。しかも購入時は手数料がかかりません(100万円まで)。またdポイントで購入する事も出来ます。

また、SBI証券、楽天証券では1日の約定金額50万円までは株式売買手数料が無料となります。

公式サイトSBI証券、楽天証券

公式サイトSMBC日興証券

SMBC日興証券の「キンカブ」「日興フロッギー」の詳細は下記記事をご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

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【SMBC日興証券】100円から国内株式・ETFに積立投資できるキンカブ(金額・株数指定...

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