【東証上場ETF】日経平均株価(日経225)連動型ETF 比較・評価。実質コスト、乖離、インデックスファンドとの比較も。おすすめのETFは？

資産形成期におけるインデックス投資、長期積立投資において、一般の投資信託^(*1)(インデックスファンド)の低コスト化が進んだ今、(分配金、及びその課税を考慮すると)必ずしも有利と言えなくなってきたETFですが、それでもまだ魅力的な商品である事には変わり有りません。

(*1)ここではETFに対して非上場の投資信託を「一般の投資信託」、あるいは「インデックスファンド」と便宜上呼びます。

特に、

• インカムゲイン(分配金収入)を重視。
• 資産取り崩し期、あるいは、その為の準備をする世代。
• NISA口座で投資。^(*2)
• リアルタイムの取引に魅力を感じる。
• 貸株サービスを利用して徹底的にコスト削減を追及。
• 配当控除を使って分配金に対する税率を低くできる。

といった方には、一般の投資信託よりETFの方が使いやすい、あるいは有利な商品となる場合があります。

(*2)つみたてNISAでEFTに投資できるのは大和証券のみです。非課税口座でETFに投資したい方は一般NISAを選択して下さい。

そこで、本記事では国内株式(日経平均株価)との連動を目指すETFを、そのコスト(実質コスト)、流動性、乖離などの点から比較します。

尚、国内株式を代表する指数として日経平均株価の他TOPIXがありますが、両者の違いについては下記ページをご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

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【国内株式インデックスファンド】TOPIX、日経平均株価どちらを選ぶ？　過去の成績...

https://shintaro-money.com/topix-nikkei225/

国内株式の代表的な指数としてTOPIXと日経平均株価があります。より幅広い銘柄に分散投資するならTOPIX、一方、ニュースなどで取り上げられる事が多く、一般的に知名度が高いのは日経平均株価、どちらに投資するか悩んでいる方も多いかと思います。そこで、この両者の過去のパフォーマンスを比較してみます。全て最新の情報に更新。TOPIX、日経平均株価とは？TOPIX東証一部に上場する全銘柄(2,188銘柄、2021.4.30時点)を対象とした株価指数。浮動株時価総額加重型の指数。*時価総額とは株価 x 発行株数1969年7月1日より算出を開始し、1...

[最終更新日:2021.8.24]全て最新の情報に更新。
本記事は原則2021年7月末日時点の情報に基づき記載しています。

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日経平均株価(日経225)との連動を目指すETFの基本情報

現在、東証に上場している日経平均株価との連動を目指すETFは10本あります。

その基本情報を下表にまとめます。(信託報酬は税込み)

信託報酬の低い順に記載しています。

*参考までに非上場の投資信託(つみたてNISA対象)で信託報酬最安値のeMAXIS Slim国内株式(日経平均株価)も記載します。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

(*)NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信【1321】は2020年9月30日、信託報酬が税込0.242%から0.198%に引き下げられました。
但し、従来は信託報酬から支払っていた上場費用、株価指標の商標使用料が、改定後は信託報酬に含まれず、別途、信託報酬以外のコストとして支払う事になりました。 
また、名称も若干変更になっています。
詳細は下記ページをご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

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【NEXT FUNDS(東証ETF)】TOPIX連動型上場投資信託[1306]など信託報酬引下げと名称...

https://shintaro-money.com/nextfunds-reduction-202009/

野村アセットマネジメントは、同社が運用する東証上場 ETF、TOPIX連動型上場投資信託などの信託報酬の引下げ、及び名称変更を発表しました。NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信　　(旧名称:TOPIX連動型上場投資信託)など 信託報酬引下げ & 名称変更実施日2020年9月30日 名称変更先頭に「NEXT FUNDS」が追加、さらに「上場投資信託」が「上場投信」と変更されます。従来 : TOPIX連動型上場投資信託新名称 : NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 *その他、下記ETFについても同様の変更が行われます。 NEXT FUNDS TOPIX Core 30 ...

信託報酬

信託報酬は0.1155%~0.2475%。

現時点(2021.8)で(非上場の)インデックスファンド(つみたてNISA対象)の信託報酬最安値は0.1540%ですが、これより低いETFが4本(同率含む)あります。
*ただしETFとインデックスファンドでは、信託報酬に含まれるコストの定義が異なります。詳細は後述の実質コストを参照して下さい。

ETFの中で最も信託報酬が低いのがiシェアーズ・コア 日経225 ETF【1329】、0.1155%です。

売買単位

積立投資や分配金再投資を考えると売買単位にも注目です。

上場インデックスファンド225【1330】以外は全て1口単位。

現時点(2021.8.24)で各ETFとも市場価格は28,000円程度ですので(下記2本を除く)、1口単位であれば3万円以下で売買する事が出来ます。
*iFreeETF 日経225【2624】は市場価格2,777円、上場インデックスファンド日経225ミニ【1578】は市場価格2,211円と低く、3,000円以下で投資出来ます。

一方、上場インデックスファンド225【1330】は10口単位。30万円近く必要となりますので毎月少額を積立てるような方には向いていません。

分配金支払頻度

分配金の支払いは、ETFにより年1回、2回、4回のものがあります。

年1回は7月、年2回は1月/7月、2月/8月、4月/10月に分配金が支払われます。年4回はiFreeETF【2624】のみで、1,4,7,10月です。

これはお好みで選べば良いでしょう。

日経平均株価連動型ETFの流動性、基準価額、市場価格の乖離。

売買したい時に適正な価格で取引出来るかがETFの重要なポイント。

そこで売買高、市場価格の乖離などをまとめます。

純資産総額、出来高

純資産総額の大きさ、日々の売買代金(出来高)が流動性の一つの目安となります。

また純資産総額が大きければ繰上償還のリスクも減ります。

*純資産総額は2021年7月末日時点、平均売買代金・平均売買高は2021.8.23時点の直近90日平均(東証マネ部よりデータ引用)。

平均売買代金・売買高データ引用:東証マネ部

純資産総額、売買代金、売買高ともに最も大きいのがNEXT FUNDS 日経225連動型上場投信【1321】。

一方、

純資産総額が小さいのはiFreeETF 日経225(年4回決算型)【2624】、上場インデックスファンド日経225(ミニ)【1578】、

*iFreeETF【2624】は2020.11.9設定と未だ新しいETFですので致し方ないでしょう。

また、売買代金・出来高が少ないのがSMDAM 日経225上場投信【1397】。

市場価格と基準価額の乖離

ETFには実際に市場で売買する時の価格=市場価格、一般の投資信託同様、純資産総額を口数で割った真の価格=基準価額の二つの価格が存在します。

勿論、この二つの価格は同じである方が望ましいのですが実際には差=乖離が生じます。

この乖離はモーニングスターのサイトで調べる事が出来ます。(終値と基準価額の乖離)

下表は2020年8月~2021年7月の各月の乖離率の平均値をまとめたものです。(乖離率の絶対値の平均)

(*)iFreeETFは2020.11~2021.7の9カ月の結果

データ引用：モーニングスター

多くのETFが0.02~0.03%と殆ど乖離のない良好な結果となっています。

ただ、NZAM 上場投信日経225【2525】、SMDAM 日経225上場投信【1397】、上場インデックスファンド日経225(ミニ)【1578】の3本は若干乖離が大きくなっています。この3本は純資産、売買代金・売買口数が少なく、これが市場価格と基準価額の乖離を引き起こしていると推測します。
*NZAMは今では純資産が大きくなっていますが、例えば2021.1.4には625億しかありませんでした。

取引時間中の推定価値　[インディカティブNAV]、マーケットメイク制度

インディカティブNAV(iNAV)

基準価額は市場が閉まった後、1日1回公表されます。

一方、一般の投資信託と異なり市場で取引されるETFは、それを組成する株式の値動きとともに取引時間中も刻々とその価値が変化します。

取引時間中の推定された基準価額をインディカティブNAV(iNAV)といいます。

ETFを売買する際、その時の市場価格がiNAVよりも高ければ割高、逆であれば割安という事になります。特に流動性の低いETFを売買する時はiNAVを参考にすると良いでしょう。

iNAVは東京証券取引所のサイトで見ることができます(外国株などの一部銘柄を除く)。

マーケットメイク制度

東京証券取引所では2018年7月2日よりマーケットメイク制度を導入しました。

指定を受けたマーケットメイカーは、気配提示義務を履行することで、インセンティブ（報酬）を得ることができます。マーケットメイカーが気配提示義務を履行することによって、対象のETFに対して、需給動向を踏まえた公正な価格で、十分な量の気配が提示されることになり、投資家の皆様が売買をしたいタイミングで、より良い価格で売買する環境を提供できるようになります。

~東京証券取引所サイトより引用~

マーケットメイク制度の導入で流動性が上がり、より適正な価格で売買できるようになると期待できます。

各ETFの対応状況

iNAV、マーケットメイク制度は、日経平均株価との連動を目指す全てのETFが対象となっています。

日経平均株価連動型ETFの実質コスト

信託報酬の低さがETFの魅力の一つですが、一般の投資信託同様、信託報酬以外のコストがかかります^(注)。信託報酬と、それ以外のコストの総和を実質コストと定義し、各ETFの実質コストを比較してみます。

(注)ETFの信託報酬には一般的に上場に係る費用、指数使用料が含まれていません。よってこれらも信託報酬以外のコストとして必ずかかります。

*実質コストは森村ヒロさんのこちらの記事を参考に計算しました。
*決算短信の損益計算書に記載されている営業費用を実質コストとしています。尚、年2回決算のETFは直近2回分の決算(1年分)を、年1回決算のETFは直近の決算短信(1年分)から計算しています。但し、NEXT FUNDS【1321】の実質コストは信託報酬改定後の半年分の決算値から算出。

総じてETFでは信託報酬以外のコストが(非上場の)インデックスファンドより多くかかります。これは、指数への商標使用料0.0275%、上場料0.00825%、計0.0358%が信託報酬以外にコストとしてかかるからです。
*さらに追加上場料として増加額に対して0.00825%もかかります。

各ETFとも信託報酬以外のコストが0.03~0.05%かかっていますが、上記費用と概ね一致します。

ただ、上場インデックスファンド日経225(ミニ)【1578】だけは、信託報酬以外のコストが0.061%と若干高くなっています。

その中でETF実質コスト最安値は、信託報酬最安値のiシェアーズ・コア 日経225 ETF【1329】。

尚、(非上場の)インデックスファンド eMAXIS Slimより実質コストが低いETFは、このiシェアーズ【1329】のみです。

日経平均株価連動型ETFのベンチマークとの乖離、インデックスファンドとのリターンの比較。

実際の基準価額から過去のリターン、及びベンチマークと基準価額の乖離を調べます。

基準価額は分配金(非課税)再投資時の価額で分配金課税は考慮していません。即ちNISA等の非課税口座で分配金を全額再投資したという前提でのリターンになります。

実質コストに対し、各ETF、インデックスファンドの騰落率を見てみます。

図中○はETF、◇が非上場のインデックスファンドです。

また、茶色の点線が配当込指数のリターン(日経平均トータルリターン・インデックス)、グレーの点線が、傾き=-(1+インデックスの年率リターン)、切片=インデックスの年率リターンです。ベンチマークとの乖離がなければこの点線上に乗る筈です。

(注)ETFは配当を必ず分配金として出しますので、そのベンチマークは配当除く指数です。ただ、今回は分配金再投資基準価額でリターンを評価しますので、ベンチマークも配当込指数とします。

*基準価額は各運用会社、または投資信託協会のサイトより引用。
*日経平均トータルリターン・インデックスのデータは日経平均プロフィルより入手した指数値を元に管理人が加工して記載。
*日経平均トータルリターン・インデックスの指数に関する著作権ならびに「日経」および「指数」の表示に対する知的財産権、その他一切の権利はすべて日本経済新聞社に帰属しています。

1年リターン

2021年7月末日時点の1年間の騰落率です。

*NEXT FUNDS【1321】は「野村1321」、また日興AMの上場インデックスファンド2本は「日興1330」「日興ミニ1578」と表記しています。
*iFreeETFは未だ設定から1年に満たないためデータがありません。

概ね、各ETFとも、グレーの点線上にあり、それぞれの実質コストに応じた騰落率を示しています。これは、(コスト要因以外での)ベンチマークとの乖離が無い運用になっている事を意味します。

(注)ここでの乖離はベンチマークと基準価額との乖離。上述の基準価額と市場価格との乖離と混同しないよう注意して下さい。

そして、最も騰落率が高いのは、信託報酬・実質コストとも最安値のiシェアーズ・コア 日経225 ETF【1329】。

インデックスファンドを含めて騰落率が最も高くなっています。

5年リターン

もっと長期のリターンという事で2021年7月末日時点の5年間のリターンを見てみます。(リターンは年率換算)

*NZAM、iFreeETFは未だ5年のデータはありません。
*eMAXIS Slimなど超低コストのインデックスファンドも未だ5年データはありません。

5年になると、さらにコストと騰落率の相関が強くなります。そして、各ETFともグレーの点線上にあり概ね実質コストに応じた騰落率となっています。

騰落率トップは1年騰落率同様、iシェアーズ・コア 日経225 ETF【1329】。

これに続くのがSMDAM 日経225上場投信【1397】。

注意 : リターン(騰落率)は分配金非課税での再投資の結果です。

上記ETFの騰落率は全て分配金を非課税で再投資した場合の結果である事に注意してください。

NISAなどの非課税口座を除き、実際は分配金が出ると、それに20.315%課税され、課税後の配当金を再投資しますので上記リターンより低くなります。

ETFは保有する株式から配当が出ると、それを分配金として必ず出さなければなりません。一方、(非上場の)インデックスファンドの多くが分配金を出さず、配当を非課税のままファンド内部で自動的に再投資してくれます。資産形成期においては分配金無し、配当に対する課税を繰延される無分配インデックスファンドの方が一般的には有利となります。
但し、配当控除を使って分配金に対する実質的な税率を低くできる方はETFの方が有利になる場合があります。
詳細は下記記事をご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

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無分配インデックスファンドと分配金(配当)を出すETF、どちらが有利か検証。 (課税...

https://shintaro-money.com/reinvest-dividends-deferred-tax/

多くのインデックスファンドが分配金を出さないのに対し、ETF(上場投資信託)は配当・利子相当分(経費除く)を決算時に分配金として必ず出さなければなりません。*以下、本文中でインデックスファンドとは「無分配で非上場の投資信託」の事を指します。*また本記事は国内に投資するインデックスファンド、ETFを前提としています。資産形成期においては、分配金が出たとしても、それを再投資するのが一般的ですが、ETFで分配金が出ると、その分配金に対して20.315%が源泉徴収され(特定口座源泉徴収有の場合)、再投資は源泉徴収された後の...

ETFの貸株

(非上場の)インデックスファンドの急速な低コスト化で、コストという点では魅力が薄れてきた感のあるETFですが、貸株を利用すれば、超低コストのインデックスファンドに対しても競争力のある商品になります。

*貸株とは保有する株式(ETF含む)を証券会社に貸し出す事で金利を受け取るものです。貸株では貸出先の信用リスクを負う事になります。

現時点(2021.8.24)時点でのSBI証券、楽天証券における貸株金利は下表の通り。

基本的には0.10%ですが、一部の銘柄が特定の期間だけ金利が上がる場合があります。

貸株を利用する事で、実質的な保有コストがほぼ0に出来、低コストのインデックスファンドに対しても優位に立ちます。

*貸株金利は頻繁に変更されます。必ず各証券会社のサイトで確認して下さい。

まとめ　& おすすめのETFは？

以上、国内株式(日経平均株価)との連動を目指すETFの基本情報、信託報酬、実際の騰落率等を比較してきましたが、

ここで比較した10本の中ではiシェアーズ・コア 日経225 ETF【1329】が信託報酬・実質コストともに最安値、また実際の騰落率でも最も高くなっています。

国内ETFの課題でもある流動性、市場価格と基準価格との乖離という点でも、日経平均株価連動型ETFでは一部を除き問題ありません。

おすすめの日経平均株価連動型ETF

(注)「おすすめ」というのは必ず利益が出るという意味ではありません。他の類似ETFに比べ、同等以上の成績を残すであろうと管理人の主観・推測で選んだものです。最終的なETFの選択はご自身の判断で行ってください。

iシェアーズ・コア　日経225 ETF【1329】

信託報酬・実質コスト最安値で騰落率もトップ。流動性も純資産総額、売買代金・出来高で見る限り問題はありません。

また、本ETFは後述するように、SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では無料で売買可能。

より流動性を重視する方は、コストは若干高くなりますが、

NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信【1321】

という選択もあるでしょう。

日経平均株価連動型ETFが無料で買える証券会社

勿論、ETFに投資する場合は、株式売買手数料の安い(無料)証券会社を選択する事は言うまでもありません。

SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では下記ETFを売買手数料無料としています。

また、ETFの欠点の1つとして、定額での積立が出来ない事があげられますが、SMBC日興証券では、独自の「キンカブ」「日興フロッギー」で100円からETFの購入、積立が可能です(対象銘柄のみ)。しかも購入時は手数料がかかりません(100万円まで)。またdポイントで購入する事も出来ます。

[スマホの方は横にスクロールしてご覧ください]

また、SBI証券、楽天証券、auカブコム証券ででは1日の約定金額100万円までの株式売買手数料が無料となりますので、上記無料対象外のETFでも1日合計100万円以下の取引なら実質無料で取引できます。

公式サイトSBI証券

公式サイト楽天証券

公式サイトauカブコム証券

また、NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信【1321】はLINE証券(いちかぶ)なら1口で売買する事も出来ます。

公式サイトLINE証券

他の指数との連動を目指す国内(東証上場)ETFについては下記ページをご覧ください。

国内株式(TOPIX)

国内株式(日経平均株価)　*本記事

国内株式高配当ETF 

国内リート

先進国株式(MSCI KOKUSAI)

米国株式(S&P500)

新興国株式(MSCI EM/IMI)