【東証上場ETF】NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の評価・解説

米国株式の代表的指数、S&P500との連動を目指す東証上場の国内ETF NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】について解説します。

尚、類似のETFとして為替ヘッジを行うNEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信【2634】がありますが、ここで解説するのは為替ヘッジなしの方です。

[最終更新日:2022.10.28]期間限定だった信託報酬引下げが恒久化。
[2022.8.10]全て最新の情報に更新。
本記事は原則2022.7末時点の情報に基づき記載しています。

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NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の基本情報

先ず、NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の基本情報をまとめます。

(*1)当初0.099%、2022.12.20までの期間限定で0.077%となっていましたが、恒久的に0.077%となりました。
(*2)2022.3.10時点の半年分の初回決算より。

2021年3月末に設定・上場されたばかりの新しいETFです。

投資対象

ベンチマークはS&P500で米国株式に投資します。

S&P500は米国の大型株 約500銘柄から構成された時価総額加重平均型の指数で、米国株式の約80%をカバーします。米国株式を代表する指数と言っても良いでしょう。

投資銘柄

2022.7末時点の組入上位10銘柄です。

基本的には米国を代表する企業が上位を占めています。

設定当初はS&P500との連動を目指す米国籍ETF Vanguard VOOが上位に入っていましたが、現在(2022.7)では353位、0.05%のみです。

手数料(信託報酬、実質コストなど)

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の信託報酬は0.077%(税込)。

*当初、2022年12月20日までの期間限定で0.077%でしたが、2022.10.28のプレスリリースで恒久的に0.077%になりました。

実質コストは2021.9.10の初回決算(約半年分)で0.270%、2期目の2022.3での決算(半年分)で0.183%。

2期目で下がりましたが、未だ信託報酬以外のコストが高くなっています。

一般に、信託報酬以外に指数商標使用料 0.04%、上場料 0.00825%、追加上場料 0.00825%(純資産の増加額に対して)などがかかりますが、それだけでは説明できないコストです。

*ただ後述する騰落率のデータから見ると、この計算値より実質コストは多少低い可能性も有り得ます。

国内上場 S&P500連動型ETF 信託報酬比較 

東証に上場するS&P500連動型ETFを信託報酬が低い順に下表にまとめます。

(*1)信託報酬は、含まれる費用の範囲がETF、非上場のインデックスファンドで異なります。
ETFでは、信託報酬以外に上場費用、指数使用料などがかかります。
(*2)FOF。ETFの信託報酬0.066%に投資先ファンドの信託報酬0.099%を加えた値。
(*3)FOF。ETFの信託報酬に投資先ETF(IVV)経費率0.03%を加えた値。
(*4)SPDR 1557は米国籍ETF

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の信託報酬はMAXIS米国株式(S&P500)上場投信【2558】と並び最安値。

マーケットメイク制度

東京証券取引所では2018年7月2日よりマーケットメイク制度を導入しました。

指定を受けたマーケットメイカーは、気配提示義務を履行することで、インセンティブ（報酬）を得ることができます。マーケットメイカーが気配提示義務を履行することによって、対象のETFに対して、需給動向を踏まえた公正な価格で、十分な量の気配が提示されることになり、投資家の皆様が売買をしたいタイミングで、より良い価格で売買する環境を提供できるようになります。

~東京証券取引所サイトより引用~

マーケットメイク制度の導入で流動性が上がり、より適正な価格で売買できるようになると期待できます。

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】はマーケットメイク制度の対象銘柄です。

外国税額控除(二重課税調整措置)

本ETFは2020年より始まった外国税額控除(二重課税調整制度)の対象です。

国内籍ETFに外国税額控除が与える影響については下記記事をご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

1 user

13 pockets

分配金・配当への外国税額控除(二重課税調整制度)で外国に投資する国内ETFが有利に？

https://shintaro-money.com/deduction-foreigntax-etf/

2020年より国内籍公募投資信託やETFなどにかかっていた外国・日本での二重課税が外国税額控除により解消されます。そして、この制度改定により最も恩恵を受けると思われる「外国に投資する国内籍ETF」、実際にどれだけのメリットがあるのかを検証します。*本記事は国内籍ETFに関するもので、外国株・外国ETFの外国税額控除とは異なる事に注意してください。*本記事には管理人による推測・仮定が含まれています。外国に投資する国内籍ETFへの外国税額控除*以下、本記事で投資信託またはファンドという場合は、ETFを除く非上場の投資信託...

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の運用状況

市場価格と基準価額の乖離

ETFには実際に市場で売買する時の価格=市場価格、一般の投資信託同様、純資産総額を口数で割った真の価格=基準価額の二つの価格が存在します。

勿論、この二つの価格は同じである事が望ましいのですが実際には差=乖離が生じます。

この乖離はモーニングスターのサイトで調べる事が出来ます。(終値と基準価額の乖離)

2021年8月~2022年7月(但し多くのETFで乖離が大きかった2022.2を除く)の11カ月の平均値(各月の乖離率の絶対値の平均)を他社のS&P500連動型ETFと比較します。

データ引用：モーニングスター

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の乖離率は他社のETFと遜色ありません。概ね問題ないレベルといって良いでしょう。

平均売買代金、平均売買高

2022年8月9日時点の直近90日の平均売買代金、平均売買高は、

平均売買代金：17,434万円

平均売買高 : 70,685口

これを他社のS&P500連動型ETFと比較します。

データ引用 : 東証マネ部

*2558だけ基準価額が極端に高い為、口数が少なく見えています。

金額ベースで見て、NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の売買高は他社ETFの1/3~1/10程度と未だ大きくありません。

設定されて未だ1年強ですので致し方ないでしょう。

純資産総額

103.6億円　　(2022.7.29時点)

設定されて1年4カ月ですので、まだまだこれからです。

基準価額とベンチマークとの乖離

ETFでは先に示した市場価額と基準価額の乖離の他に、(非上場の)インデックスファンド同様、基準価額とベンチマークとの乖離も生じます。

そこで、NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の基準価額騰落率を、S&P500をベンチマークとする他社ETF、及び(非上場の)インデックスファンドと比較してみます。

下図は2022.7末日時点の1年騰落率を、実質コストに対してプロットしたものです。

*基準価額は分配金非課税再投資時
*○がETF、◇が(非上場)インデックスファンド
*米国ETF Vanguard VOOのデータもプロットします。VOOは分配金10%課税後再投資した場合の終値での円換算騰落率。(終値は米国Yahoo Finance、分配金は米国Vanguard社サイトより引用)

*多くのファンドがコスト要因以外でのベンチマークとの乖離がないという前提で評価。

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】の騰落率は、多くのETF、ファンドを結んだ図中点線上にあり、概ねコスト要因以外の乖離がない運用となっています。

ただ、厳密には若干プラス側に位置しており、若干上方乖離しているか、あるいは、実際の実質コストが前述の計算値より下がっている可能性も考えられます。

もう暫く様子を見ないと判断できません。

まとめ

NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信【2633】は、S&P500をベンチマークとし、超低コストで米国株式に投資できる東証上場ETFです。

そして、MAXIS米国株式(S&P500)上場投信【2558】と並び最低水準の信託報酬。

未だ設定・上場から1年強で売買高も小さく、若干実質コストが高い可能性もありますが、今後に期待できるETFと言って良いでしょう。

*株式同様、その時の市場価格で売買したい、定期的に分配金が欲しい、分配金に対する外国税額控除に魅力を感じる方にはETFもお勧め出来ます。

販売会社

東証に上場するETFですので、証券会社を通して売買する事になります。

売買単位は10口単位で2.6万円程度(2022.6時点)で投資出来ます。

尚、通常、国内株式と同様の売買手数料がかかりますが、SBI証券、楽天証券では本ETFを取引手数料無料の対象銘柄としています。

公式サイト SBI証券、楽天証券

S&P500との連動を目指す国内ETFの比較は下記ページをご覧ください。

しんたろうのお金のはなし

 

1 user

9 pockets

【米国株式S&P500 ETF(国内籍)】東証上場S&P500連動型ETF比較・評価。実質...

https://shintaro-money.com/sp500-japan-etf/

資産形成期におけるインデックス投資、長期積立投資において、一般の投資信託(*)(インデックスファンド)の低コスト化が進んだ今、(分配金、及びその課税を考慮すると)必ずしも有利と言えなくなってきたETFですが、それでもまだ魅力的な商品である事には変わり有りません。(*)ここではETFに対して非上場の投資信託を「一般の投資信託」、あるいは「インデックスファンド」と便宜上呼びます。さらに2020年から外国に投資する国内籍ETFに外国税額控除(二重課税調整措置)が適用され、外国株式に投資するETFは大きな恩恵を受ける事が出来ま...