インデックス投資

国内インデックスファンド vs. 海外ETF(米国籍ETF) お得なのはどちら?

投稿日:2018年1月3日 更新日:

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前回の記事(↓)で、低コストが魅力の海外ETF(ここでは米国籍ETF)3重課税分配金などの問題から必ずしもお得とは言えない、特に課税口座では国内インデックスファンドの場合が有利になる事もあるという指摘をしました。

参考記事インデックスファンドの信託報酬が低コスト化した今でも海外ETFへのリレー投資は有効か?[海外株式]

ただ、前回は、先ずは海外ETFの3重課税、分配金の影響を大まかに見る為、全世界の株式に投資するバンガード・トータル・ワールド・ストックETF[VT]と、MSCIコクサイとの連動を目指すたわらノーロード先進国株式の比較という、ちょっとアンフェアな比較でした。

そこで、今回は、もう少し踏み込んで、より具体的に、海外ETFでも、全世界に投資するETF米国だけに投資するETF新興国に投資するETFと3種類に分け、それぞれに対応する国内インデックスファンド(ファンド・オブ・ファンズを含む)と比較してみます。

[最終更新日:2018.2.16] VTとの比較において、国内インデックスファンドの組合せの場合、国内株式に投資する分は配当が出てもファンド段階では課税されてない点を新たに考慮しました。

 

国内インデックスファンド、海外ETF(米国籍ETF)の配当金課税の違い

先ずは、前回のおさらいとして、(海外に投資する)国内インデックスファンド米国ETFの課税関係をまとめておきます。

さらに、国内インデックスファンドでも、楽天・バンガード・ファンドEXE-i つみたてなどのファンド・オブ・ファンズの場合も追記しました。
*楽天・バンガード・ファンドやEXE-i つみたては、目論見書ではファミリーファンドとなっていますが、そのマザーファンドがETFに投資しており、事実上、ファンド・オブ・ファンズと考えて問題ないでしょう。

 

国内インデックスファンド (海外ETFに投資するFOFを除く)

先進国株式インデックスファンド新興国株式インデックスファンドのように、海外の株式に投資するファンドでは、その配当に対して各投資国(以下、現地国と言います)で源泉徴収され、その課税された後の配当金がファンドに入ります。この現地国の税金は取り戻すことは出来ません。

そして分配金を出さないファンドの場合、最終的に売却する時まで国内の課税は繰延べされ、売却時の譲渡益に対して20.315%が課税されます。

即ち、国内ファンドの場合は、現地国課税 + 国内課税の2重課税となります。

尚、国内ファンドで国内株式に投資する場合は、その配当は課税される事無くファンドの資産(基準価額の上昇)となります。分配金を出した場合、あるいは売却時に課税される事になります。

 

米国ETF

米国ETFでは、米国以外の国(日本を含む)に投資した場合、その配当に対して現地国が源泉徴収し、これを分配金として出した際に米国10%、さらに国内20.315%が課税されます。

即ち、現地国課税 + 米国課税 + 国内課税の3重課税となってしまう訳です。

勿論、米国ETFでも、米国だけに投資する場合は現地国課税=米国課税となり、2重課税ですみます。

売却時は、国内のみ20.315%が課税されます。

尚、米国課税10%分は、確定申告の外国税額控除によって一部を取り戻せる場合もあります。

 

国内インデックスファンドで米国ETFに投資するファンド・オブ・ファンズ

ここでは、ファンドそのものは分配金を出さないという前提で考えます。

先ず、そのETFが米国だけに投資する場合、そのETFの分配金に対して米国課税後、ファンド内で再投資されます。分配金に対する国内課税はありません(税の繰延べ)。そして売却時に譲渡益として国内のみ20.315%が課税されます。結果的に通常の国内ファンドと同じです。

次に、米国以外に投資するETFの場合配当に現地国で課税され、さらにETFが分配金を出す時、米国でも源泉徴収されます。その課税された後の配当金がファンドに入りますそして、売却時は国内のみ20.315%が課税されます。 直接現地国に投資する国内ファンドに対し、ファンド・オブ・ファンドは米国課税分だけ不利になります。

さらに、いずれの場合も現地国・米国課税を取り戻すことは出来ません。

*以下、フォンド・オブ・ファンズをFOFと略して表記する場合があります。

*以上のように理解していますが、直接、運用会社等に確認した訳ではありません。もし、私の理解に間違いがあるようでしたら、ページ下部のコメント欄でご指摘下さい。
以下の計算は、上記の課税制度として進めます

 

現地国課税 源泉徴収税率

各国によって源泉徴収税率は異なります。

今回の計算では、国内インデックスファンド米国ETFとも10%で統一します。(先進国、新興国とも)

国内インデックスファンドについては下記の記事で概算10%との記載がありますのでこれを信じ、米国ETFの場合も、特に根拠はないですが、これと同じ10%と仮定します。

引用K-ZONE money : 投信フォーカス 取り戻せない「海外源泉徴収税」の実態を知る - 注目の投信 - 投資信託

 

国内インデックスファンド vs. 海外ETF

前提条件、比較条件

前回と同じですので、具体的な計算方法などは下記記事を参考にして下さい。

参考記事インデックスファンドの信託報酬が低コスト化した今でも海外ETFへのリレー投資は有効か?[海外株式]

国内インデックスファンドは分配金なし、米国ETFは年に1回分配金、そして課税後の分配金は全額再投資する(実際には不可能ですが)という前提です。

外国税額控除を行う場合、米国課税の半分が還付されるとし、計算上は米国課税を5%として行います。

それぞれ100万円を一括投資し、10年後に売却するとして、それまでの年率換算利回りで比較します。(売却時の譲渡益課税後の金額から利回りを換算)

*米国ETFの購入時・売却時の手数料は考慮(NISAの場合は売却時手数料のみ)、分配金再投資時の購入手数料、及び、ドル購入時の為替手数料は考慮していません。

 

全世界株式に投資する場合。[VT]

米国ETF

米国ETFとしてバンガード・トータル・ワールド・ストックETF[VT]を用います。

VTの投資国比率は、

VTの投資国比率
米国 (米国、日本除く)
先進国
日本 新興国
(韓国含む)

(米国含む、日本除く)
先進国

53% 28% 8% 11% 81%

経費率は0.11%

配当に対する外国課税は、米国投資分10%、米国以外投資分19%で、その投資比率から計算すると外国課税分は14.23%となります。それに国内課税の20.315%が加わる事になります。

 

国内インデックスファンドの組合せ

国内インデックスファンドは、信託報酬最低水準のeMAXIS Slimの実質コストを使用し、表中の比率で組み合わせたコストを使用します。

(注)eMAXIS Slimの実質コストは未だわからないため、eMAXIS Slimの信託報酬に、eMAXIS(Slimではない方)の信託報酬以外のコストを足した値を用います。

アセットクラス ファンド名 実質コスト 配分比率
国内株式(TOPIX) eMAXIS Slim 0.175% 8%
先進国株式 eMAXIS Slim 0.211% 81%
新興国株式 eMAXIS Slim 0.388% 11%
VT相当   0.228%  

国内インデックスファンドの実質コストは↓の記事より。
参考記事
インデックスファンド・コスト比較

尚、配当に対する課税は、国内投資分(8%)はファンド段階では非課税、外国投資分は現地国で10%源泉徴収されますので、その比率から計算すると9.2%となります。

 

ファンド・オブ・ファンズ

FOF国内インデックスファンドとして、VTに投資する楽天・全世界株式インデックス・ファンドSCHBSPDWSPEMに投資するEXE-i つみたてグローバル(中小型含む)株式ファンドも比較します。但し、まだ実質コストがわかりませんので、取りあえず、それぞれの信託報酬(投資先のETF経費率含む) 0.2396%0.150%を用います。

楽天・全世界株式インデックス・ファンドについては下記の記事を参照して下さい。
参考記事「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」「楽天・全米株式インデックス・ファンド」新規設定。VTやVTIに気軽に投資可能!

EXE-i つみたてグローバル(中小型含む)株式ファンドについては下記の記事を参照して下さい。
参考記事超低コストファンド「EXE-i つみたてグローバル(中小型含む)株式ファンド」「EXE-i つみたて新興国株式ファンド」登場。

(注意)VTと国内インデックスファンドのベンチマークは異なります。特に小型株の有無などに違いがありますが、ここではコストの観点のみから比較します。

 

結果 [配当込リターン 年率5%、配当利回り 2%の場合]

*スマホでは横にスクロールして表をご覧下さい。

   国内インデックスファンド VT
Slim組合せ FOF
(楽天全世界)
FOF
(EXE-iグローバル)
 実質コスト  0.228% 0.240%
(信託報酬)
0.150%
(信託報酬)
 0.11%
外国税額控除 --- --- --- 非適用 半分還付
課税口座
10年利回り(年率) 3.79% 3.70% 3.77% 3.72% 3.80%
非課税口座(NISA)
10年利回り(年率)  4.59% 4.48% 4.57% 4.59%  ---

国内インデックスファンドの組合せ(eMAXIS Slim)と、VTの差は無いといっても良いでしょう。

課税口座で外国税額控除を使用しないと、国内インデックスファンドの組合せが寧ろ有利になります。

国内インデックスファンドの組合せより税制上不利となるFOFですが、さすがにEXE-i つみたてグローバルのような超低コストだと殆どVTとの差はなくなります。但し、EXE-i(&楽天全世界)は実質コストでなく信託報酬で計算している事に注意して下さい。

信託報酬で計算しているEXE-i つみたてと、実質コストで計算しているeMAXIS Slimの組合せが概ね同じ利回りとなっている点にも注目です。

両者とも実質コストで比較するとeMAXIS Slimの組合せが有利になる事でしょう。

(注)eMAXIS Slimの実質コストもeMAXIS(Slimでない方)から推定した値である事に注意。

尚、VTと国内ファンドの比較と言う点では、SBI証券楽天証券では投資信託の保有額に応じたポイント還元が約0.05%ありますので、これを考慮すると、さらに差は縮まる、または逆転する事になります。(楽天全世界・eMAXIS Slim先進国株式のSBI証券ポイント還元は0.03%、楽天証券なら0.048%。EXE-iのSBI証券ポイント還元は0.03%。)

(米国以外にも投資する場合) 国内ファンドの信託報酬が下がった今、コストだけに注目すれば米国ETFと概ね同等になるという結果です。

勿論、投資対象が異なるなどコストだけで優劣をつけられるものではありませんので、

小型株を含むより広い銘柄を投資対象とするVTに魅力を感じる方は、多少の手間はかかりますが直接VTを購入するも良いでしょうし、

もっと気軽に米国ETFを購入したいという方はEXE-i つみたてグローバル(中小型含む)株式ファンド楽天・全世界株式インデックス・ファンド

そして、ベンチマークの違いに拘らない方はeMAXIS Slimの組合せ、

結局、どれを選んでもコスト的には大きな差は無いという事です。

 

米国株式のみに投資する場合。[VOO/VTI]

米国ETFとしてS&P500との連動を目指すバンガード・S&P500ETF[VOO]や米国株式全体に投資するバンガード・トータル・ストック・マーケットETF[VTI]を用います。 

経費率はいずれも0.04%と超々低コストです。

配当・分配金に対する課税は米国の10%と国内の20.315%です。

対する国内インデックスファンドは、

S&P500との連動を目指すiFree S&P500インデックス  信託報酬 0.243% 

またFOFとしてVTIに投資する楽天・全米株式インデックス・ファンド  信託報酬 0.170%

を用います。

いずれも実質コストは不明の為、信託報酬の値で計算します。

楽天・全米株式インデックス・ファンドについては下記の記事を参照して下さい。
参考記事「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」「楽天・全米株式インデックス・ファンド」新規設定。VTやVTIに気軽に投資可能!

 

結果 [配当込リターン 年率5%、配当利回り 2%の場合]

*スマホでは横にスクロールして表をご覧下さい。

   国内インデックスファンド VOO/VTI
i-Free
S&P500
FOF
(楽天全米)
信託報酬 
実質コスト
 0.243%
(信託報酬)
0.170%
(信託報酬)
 0.04%
外国税額控除 --- --- 非適用 半分還付
課税口座
10年利回り(年率) 3.77% 3.83% 3.85% 3.93%
非課税口座(NISA)
 10年利回り(年率)  4.56% 4.63% 4.74% ---

前述のように、米国ETFで米国だけに投資する場合、米国課税と国内課税の2重課税だけですので、国内インデックスファンドとの差は、分配金を出すかどうか、即ち、分配金の国内課税相当分の複利効果だけの違いとなります。

また、米国内だけに投資する場合、直接投資する国内ファンドとFOFの課税関係に差はありません。よって、国内インデックスファンドでは、単純に信託報酬が低い楽天・全米株式インデックス・ファンドの方が有利となります。

国内インデックスファンドと米国ETFの比較では、いずれの場合も米国ETFが有利となります。しかも国内インデックスファンドは実質コストではなく信託報酬の値を用いていますので、実際はもっと差が広がります。

米国ETFと全く同じ年利回りになるには、(FOFを含む)国内インデックスファンド実質コストが、

課税口座(外国税額控除非適用)  0.15%

課税口座(外国税額控除で米国課税50%還付)  0.05%

NISA   0.06%

になる必要があり、まだまだ米国ETFにはかないません。

尚、非課税口座では米国ETFと国内インデックスファンドの差は、そのままコスト差になる筈ですが、上記結果では若干差が縮まっています。これは米国ETFでは売買手数料を入れているためです。

以上、米国内だけに投資する場合は、楽天・全米株式インデックス・ファンドの登場により、その差は縮まりましたが、依然、米国ETFが有利です。

ただ、国内インデックスファンドのポイント還元を考慮すると、その差は縮まります。(楽天全米のSBI証券ポイント還元は0.03%、楽天証券なら0.048%)

 

新興国株式に投資する場合。[VWO]

米国ETFとしてバンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF[VWO]を用います。 

経費率は0.14%

対する国内インデックスファンドは、eMAXIS Slim新興国株式で計算します。

eMAXIS Slim新興国株式は2017年12月13日より信託報酬が大幅に引き下げられます。
参考記事eMAXIS Slim 新興国株式インデックス 再度の信託報酬引下げ。

実質コストは
eMAXIS Slim    0.388%(と仮定)

(注)eMAXIS Slim 新興国株式の実質コストは未だわからないため、eMAXIS Slimの信託報酬に、eMAXIS新興国株式(Slimではない方)の信託報酬以外のコストを足した値を用います。

さらに、FOFVWOに投資する楽天・新興国株式インデックス・ファンド、SCHEに投資するEXE-i つみたて新興国株式ファンドとも比較します。

参考記事「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」楽天バンガード・ファンドに新興国株式が追加。VWOに投資。

参考記事超低コストファンド「EXE-i つみたてグローバル(中小型含む)株式ファンド」「EXE-i つみたて新興国株式ファンド」登場。

楽天・新興国株式インデックス・ファンドEXE-i つみたて新興国株式ファンドは実質コストが不明の為、それぞれの信託報酬(投資先のETF経費率含む) 0.2696%0.1948%を用いて計算します。

(注)同じ新興国株式でもVWO、SCHE、eMAXIS Slimのベンチマークは異なります。

 

結果 [配当込リターン 年率5%、配当利回り 2%の場合]

*スマホでは横にスクロールして表をご覧下さい。

   国内インデックスファンド VWO
eMAXIS Slim FOF
(楽天新興国)
FOF
(EXE-i 新興国)
 実質コスト 0.388% 0.270%
(信託報酬)
 
0.195%
(信託報酬)
 0.14%
外国税額控除 --- ---  --- 非適用 半分還付
課税口座
10年利回り(年率) 3.64% 3.59% 3.65% 3.62% 3.69%
非課税口座(NISA)
 10年利回り(年率) 4.41% 4.35% 4.43% 4.46%  ---

米国ETF VWOは米国から第3国へ100%投資しますので、全ての配当・分配金には現地国10%(と仮定)、米国10%の計19%の源泉徴収、さらに国内20.315%が課税されます。

それでも、課税口座で外国税額控除を用いるか、あるいはNISAなら最も年利回りが高いのが米国ETF VWO

但し、大幅に信託報酬を下げたeMAXIS Slimとの差は僅か。課税口座で外国税額控除を使用しないと、eMAXIS Slimが寧ろ有利になります。

そして、EXE-i つみたて新興国株式ファンド、上表ではeMAXIS Slimより若干利回りが高くなっていますが、EXE-i実質コストではなく信託報酬で計算しています。仮にEXE-i つみたて新興国株式ファンドの実質コストが0.21%になるとeMAXIS Slimの利回りと同じとなります。EXE-iの信託報酬0.195%に対し実質コストが0.21%以内というのは難しいでしょうから、最終的にはeMAXIS Slimが有利になると推測します。

楽天・新興国株式、EXE-iつみたて新興国株式ともFOFで現地国課税、米国課税と不利な点は米国ETFと同様です。後は、分配金を出さない分(出さないと仮定)、分配金の国内課税相当分の複利効果だけが米国ETFより有利となります。しかし、それ以上に税制上有利なのは米国課税がない(FOFでない)国内インデックスファンド。 この分、eMAXIS Slimの利回りが高くなるという事です。

さらに、eMAXIS Slim新興国株式(楽天新興国やEXE-iも)は、楽天証券SBI証券で保有するとポイント還元があります。楽天証券なら0.048%。SBI証券は今回の信託報酬引下げにともない0.05%(EXE-i新興国株式は0)。これを信託報酬の割引とみなすと、eMAXIS Slimは外国税額控除を使った米国ETFとも同等の利回りとなります。

 

まとめ

以上、国内インデックスファンドの低コスト化が進んだ今、(特に米国以外の国に投資するETFでは税制上不利になる事もあり)米国ETFの優位性は小さくなってきています。

eMAXIS Slim先進国株式・新興国株式の大幅な信託報酬の引下げで、(米国以外にも投資する)全世界株式や新興国株式については、条件によっては、国内インデックスファンドの方が有利となる場合もあります。

期待の楽天・新興国株式インデックスファンドEXE-i つみたて新興国株式ですが、税制上不利なFOFですので、(FOFでない)eMAXIS Slimの方が有利になります。

米国ETFに投資するなら、外国税額控除非課税口座[NISA]を使う事、さらに米国内だけに投資するETFがコスト的にはお得です。

(注)つみたてNISAでは米国ETFは購入出来ません。従来NISAを利用する必要があります。

勿論、それぞれ投資対象が異なりますし、僅差とは言え米国ETFが有利なのは確かですので、外国株式取引や外国税額控除を面倒と思わない方、そしてその投資対象に拘りのある方、または配当金が欲しい方は米国ETF、そんな面倒な事は嫌だという方は国内インデックスファンドを選べば良いでしょう。

国内インデックスファンドでも大きく負ける事はありませんし、ポイント還元サービスをうまく使えば、米国ETFと概ね同等のコストになる場合もあります。

 

楽天・バンガード・ファンドVT/VTI直接投資をコストの観点から比較した記事が↓になります。
参考記事バンガードETFの直接投資と楽天・バンガード・ファンド、年間手数料どちらがお得?

 

楽天・バンガード・ファンドを購入するならポイント還元で最も有利となる楽天証券がお勧め。(ポイント還元年率 楽天証券 0.048%、SBI証券 0.03%)  
公式サイト楽天証券

 

[注意] インデックスファンド、海外ETFとも多くの国に投資しており、その配当に対する課税は複雑です。あくまで概算の見積もりである事をご承知おきください。
また、私の認識違いなどありましたら、是非、ページ下部のコメント欄でご指摘ください。

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